大阪商船株式会社８０年史

序文
凡例
沿革編
創業期（明治１７年～２６年）
創業前の日本海運
明治初期の関西海運界
大阪商船の創立
創業当時の機構
航路および船隊の整備
創業期の施策と業績
航路開拓期（明治２７年～大正２年）
外国船社の進出
日本海運の興隆
政府の海運助成
日清戦争と当社
日露戦争と当社
当社の施策と業績
社業充実期（大正３年～昭和８年）
第１次世界大戦と日本海運
大戦中の施策と業績
大戦後の不況とその対策
昭和初期の不況対策
昭和初期の施策と業績
社業躍進期（昭和９年～１５年）
対外定期航路の概観
政府の助成政策
海運界の概況
当社航路・船隊の躍進
太平洋戦争期（昭和１６年～２０年）
戦時海運の概況
船舶運営会
戦時下の当社業績
関係会社の設立と南方事業等
会社再建期（昭和２１年～２４年）
連合国の日本占領政策
船舶運航体制の推移
助成政策
当社の再建整備
当社の業績
航路再開期（昭和２５年～３３年）
自営還元と占領政策の終結
日本商船隊の整備
当社航路の再開
当社船隊の再建
当社の施策と業績
社業拡充期（昭和３４年～３９年）
世界海運の概況
日本海運の概況
海運業の集約と再建
当社航路と船隊の拡充
当社の施策と業績
大阪商船・三井船舶の合併
航路編
日本沿岸航路
概況
各航路
東洋航路
概況
琉球航路
朝鮮航路
台湾航路
中国航路
南洋航路
概況
各航路
インド航路
概況
各航路
豪州・ニュージーランド航路
概況
各航路
北米航路
概況
各航路
南米航路
概況
各航路
欧州航路
概況
各航路
アフリカ航路
概況
各航路
不定期航路
概況
主要５品目の輸送
その他の品目の輸送
鉱石専用船・油送船・土砂輸送船
船舶編
所有船
創業期（明治１７年～２６年）
船隊整備期（明治２７年～大正２年）
船隊増強期（大正３年～昭和８年）
船質改良期（昭和９年～１５年）
太平洋戦争中の船隊（昭和１６年～２０年）
戦後の船隊（昭和２１年～２４年）
船隊再建期（昭和２５年～２９年）
船隊拡充期（昭和３０年～３９年）
用船
戦前の用船
戦後の用船
経営資本編
資本金
資本金
株式
株価
積立金
積立金の推移
戦前の積立金
戦後の積立金
社債
明治時代
大正時代
昭和初期
戦後
借入金
戦前の借入金
戦時下の借入金
復興金融公庫と船舶公団
見返り資金時代
開銀融資時代
利子補給制度
資本構成
明治・大正時代の資本構成
昭和初期の資本構成
戦後の資本構成
組織及び制度編
定款
開業当時の定款
定款の変遷
組織
役員
人事及び労務
従業員の区分
職制及び定員
雇用状況の推移
賃金及びその他の労働条件
教育養成
福利厚生
社宅・寮
社会保険
団体月掛生命保険
貯蓄組合
生活協同組合
診療所
親和会
船員共和会
労使関係
営業所編
本社
支店・出張所及び事務所
日本
東洋
インド・豪州
北米・南米
欧州・アフリカ
経理編
業績
収入
支出
利益金
資産
総資産の推移
船舶
土地建物
有価証券
資産の再評価
資産再評価法
当社の第１次資産再評価
当社の第３次資産再評価
関係会社編
戦後の関係会社
資料及び年表
定款
航路
船舶
組織及び制度
営業所
経理
年表
編集後記