日立製作所史　４

序
凡例

第１章　総説
調和ある発展をめざして（45年下期～48年度）
いざなぎ景気の終局と不況対策
駒井社長から吉山社長へ
高まる企業批判のなかで
工場移転
一兆円企業へ
低成長時代への対応（49年度～53年度）
第一次石油危機と業績の悪化
長い不況を乗り越えて
円急騰と国際化体制の確立
エネルギー、エレクトロニクスへの重点化
エレクトロニクスの開花（54年度～57年度）
経営体質の改善
吉山社長から三田社長へ
積極経営と資金調達
産業のエレクトロニクス化と製品構造の転換
調和ある国際事業の展開
進展する情報化社会での躍進（58年度～59年度）
エレクトロニクス分野の拡大
エネルギー分野の進展
システム、ソフトウェアへの対応
創業75周年を迎える

第２章　組織の変遷
組織の拡大（45年下期～49年上期）
重電・商品部門
コンピュータ、エレクトロニクス部門
その他
組織の統合・再編（49年下期～53年上半期）
事業部・工場の簡素化
営業体制の再編
その他の動き
重点分野を指向した組織の再編（53年下半期～59年下半期）
営業体制の再編
事業部の再編
その他の動き

第３章　事業の概況
電力機器・重電機
原子力および核融合
火力発電プラント
水力発電プラント
新エネルギー
送変電機器
計算制御装置
電動機・電動力応用機器
標準電機品および電子応用機器
家庭電器
国内
輸出
情報・通信システム、電子デバイス
コンピュータ
情報・通信システム
ＯＡ事業
電子デバイス
計測器
産業機械、プラント
圧延機
化学プラント
汎用機器
一般産業機械
輸出の概況
交通機器・自動車機器、その他
車両
昇降機
自動車機器
交通機器の輸出
素形材

第４章　国際活動の発展
輸出の拡大
北米
東南アジア
欧州
大洋州
中近東
中南米
アフリカ
海外投資
技術提携
技術輸出
技術導入
国際活動支援
国際事業体制の整備
国際事業本部の組織の変遷
国際化教育
国際財務
国際調達
ＯＡ化の推進

第５章　各部門の活動
営業活動
営業本部
電力営業本部
商品営業本部
情報システム営業本部
電電営業本部
電子部品営業本部
関西支店
九州支店
中部支店
北海道支店
東北支店
北陸支店
中国支店
四国支店
人事・労務管理
人員管理
人事給与制度
教育の推進
安全衛生・福利厚生
労使関係
国際化への対応
在日朝鮮人就職差別問題・同和問題
第１期（45年下期～48年下期）
第２期（49年上期～54年下半期）
第３期（55年上半期～59年下半期）
特許
「有効特許倍増運動」の展開
所有特許の全面開放
特許法改正と当社の対応
組織の強化、充実と新特許管理態勢の確立
資材活動
購買
国際調達
外注
ＶＡ
その他
技術管理
技術管理の整備強化
試作の推進
技術情報等取得管理
政府補助金・委託費制度への積極的参画
技術表彰の推進
国際協力の推進
情報管理
ＨＩＭＩＣＳ活動
全社ＯＡの推進
生産技術の推進
技術推進委員会
エンジニアリング推進センタ
生産技術推進センタ
環境防災推進センタ
ソフト技術推進センタ
ＱＡセンタ
宣伝・弘報
宣伝活動
弘報活動
ＭＩ運動の推進
ＭＩ運動の変遷
小集団活動の推進
改善提案活動

第６章　躍進する日立グループ
日立グループの運営方針と協力体制
系列会社の新設・編入
製造会社
商事会社
ソフトウェア会社
海外系列会社
会社の再建
共同出資会社

第７章　研究開発
概説
研究活動
中央研究所
日立研究所
機械研究所
エネルギー研究所
生産技術研究所
システム開発研究所
マイクロエレクトロニクス機器開発研究所
デザイン研究所
家電研究所
おもな研究成果
電力機器・重電機
家庭電器
産業機械・プラント
交通機器・自動車機器、その他

第８章　製品
電力機器・重電機
原子力機器
火力発電用機器
水力発電用機器
新エネルギー
送変電機器
電動機
制御装置および制御用計算機
溶接機
家庭電器
洗濯機
ポンプ
掃除機
扇風機
冷蔵庫
ルームエアコン
冷機応用品
照明製品
テレビ
ラジオ
テープレコーダー
ビデオ機器
Ｈｉ－Ｆｉコンポーネント
ビデオディスクプレーヤー
ニューメディア機器
住宅設備機器
情報・通信システム、電子デバイス
コンピュータ
通信機
ＯＡシステム機器
電子デバイス
計測器
産業機械、プラント
風水力機械
金属圧延設備
運搬荷役機械
建設用機械
鉱山機械
化学プラント
冷凍機および空気調和装置
防衛機器
環境保全装置
一般用機器
産業用省力機器
交通機器・自動車機器、その他
車両
エレベータ・エスカレーター
自動車部品
素形材