石川縣史 現代篇 2
- サブタイトル
- 編著者名
- 出版者
- 石川県
- 出版年月
- 1963年(昭和38年)3月
- 大きさ(縦×横)cm
- 22×
- ページ
- 6,1309p,図版 [1] 枚
- ISBN
- NDC(分類)
- 214.3
- 請求記号
- 214.3/I76/2-2
- 保管場所
- 閉架一般
- 内容注記
- 昭和館デジタルアーカイブ
第三篇 経済篇
第二章 林業
第一節 原生林
第二節 明治末期における林野の概況
第三節 林野行政の沿革
一 大正初期
二 大正後期
三 昭和初期から日華事変まで
四 大戦前後から終戦まで
五 戦後の林政
六 最近の林政
第四節 林業経営
第五節 林業地域の例として
一 白峰村の林業
二 能登のアテ林業
第六節 林野副産物と副業
一 副産物
二 林産加工
第七節 林業諸団体
第三章 漁業
第一節 大正期の漁業
一 漁船の動力化と沿岸漁業
二 北鮮漁場および遠隔漁場開拓
三 養殖および内水面業の開発
四 定置漁業権の紛争
第二節 昭和初期の漁業
一 動力漁船の急増と漁業の動向
二 内水面漁業と浅海養殖業
三 魚問屋と魚商人組合の紛争
四 日華事変および太平洋戦争下における漁業
第三節 戦後の漁業展開
一 一般的特色
二 漁業制度の改革
三 許可漁業と沖合漁業
四 沖合漁業活動の地域的分布
五 新規大網漁業経営と沿岸零細漁民
第四章 鉱業
第一節 地質と地下資源
第二節 鉱業の推移
第三節 鉱産物の現況
第四節 諸鉱山の沿革
第五章 商業
第一節 在方における商業
一 在方商業の推移
二 港町の商業
三 在町の商業
四 交通の要地における商業
五 在来工業地における商業
六 山村における商業
七 市
八 行商
九 在町商業の諸問題
第二節 主として都市における商業
一 大正・昭和両時代における商業の背景
二 金沢商工会議所を中心とした県下の商業活動
三 交通網の整備と商業活動
四 貿易
五 中央百貨店の金沢進出
六 博覧会と商工祭
七 中小企業をめぐる諸問題
八 県特産品の販路拡大
九 金沢商業高校の独立
一〇 地域経済開発問題
第六章 金融
第一節 大正期の金融機関
一 石川県銀行行政度の原型
二 戦後金融市場の変化
第二節 恐慌から戦争へ
一 金融恐慌
二 銀行法制定と資本市場の再編成
三 世界恐慌とその影響
四 戦時統制経済下の金融市場
第三節 戦後期
一 戦後インフレと金融市場の変貌
二 朝鮮戦争による資本の再建と金融
第七章 陸上交通
第一節 石川県にも交通革命
一 裏縦貫線としての北陸線全通
二 馬車鉄道から電鉄へ
三 人力車の没落、自動車の出現
第二節 戦争への道と交通事情
一 国鉄経営の推移
二 北陸鉄道への合同
三 自動車輸送の発展と戦争の影響
第三節 交通の再建と近代化
一 北陸線の近代化
二 戦後における私鉄の発展
三 自動車輸送の発展
第八章 海運
第一節 諸論
第二節 七尾港開港・発展の沿革
一 明治・大正時代
二 第二次大戦前
三 第二次大戦中
四 第二次大戦以降
第九章 航空・通信
第一節 航空の発達
一 飛行機金沢の空を飛ぶ
二 戦争と航空の普及
三 民間航空の再開
第二節 通信の発展
一 郵便と電信の発展
二 電話の普及
三 マイクロウェーブの開通
第十章 土木建設
第一節 土木行政
第二節 道路
第三節 節河
第四節 砂防
第五節 港湾
第六節 都市計画
第七節 建築
第八節 災害復旧
第九節 綜合開発
第十二章 観光
第一節 観光事業の発達
第二節 観光行政
第三節 観光地と交通機関
第四節 主要観光地の性格
第五節 温泉浴客の歴史的動き
第六節 白山国定公園
第四篇 文化篇
第一章 教育
第一節 大正期の教育
一 臨時教育会誌と教育政策
二 学校教育
三 社会教育
第二節 昭和期(戦前)の教育
一 戦時下の教育政策
二 学校教育
三 社会教育
第三節 昭和期(戦後)の教育
一 戦後教育改革の動向
二 学校教育
三 社会教育
第二章 文芸
第一節 小説・評論・随筆
第二節 詩
第三節 短歌
第四節 俳句
第五節 川柳
第六節 漢詩文
第七節 劇・映画
第八節 能楽・狂言
第三章 宗教
第一節 神社神道
一 国家神道成立の過程
二 戦時体制と神社神道
三 戦後の神社神道
第二節 仏教
一 明治大正期の仏教
二 仏教革新の運動
三 戦時体制と仏教
四 戦後の仏教界の動向
第三節 諸宗教といわゆる新興宗教
一 キリスト教
二 教派神道
三 新興宗教
四 戦後の宗教活動
第四章 文化財
第一節 旧法時代の文化財保護行政
一 古社寺保存法とその内容
二 史蹟・名勝・天然記念物の保存
三 国宝保存法と重要美術品保存法
四 国宝の修理
五 県の調査活動
六 民間団体とその活動
第二節 戦争と文化財
一 戦争による文化財の被害
二 戦後における文化財の受難
第三節 新法のもとにおける文化財保護活動
一 新しい文化財保護法の成立
二 新法による指定活動
三 新法に対する地方公共団体の動き
四 美術館と博物館
五 修理事業と保存施設
六 無形文化財と埋蔵文化財
七 文献資料の保護
後記
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