日本長期統計総覧　第２巻

４　農林水産業
解説
統計表
農業
４－１－ａ　経営耕地規模別農家数―都府県（明治４１年～昭和５９年）
４－１－ｂ　経営耕地規模別農家数―北海道（明治４１年～昭和５９年）
４－２　自作・小作及び専業・兼業別農家数（明治３６年～昭和５９年）
４－３　農家人口及び農業従事者数（昭和２１年～５９年）
４－４　耕地面積（明治３７年～昭和５９年）
４－５　耕地の拡張・かい廃面積（大正７年～昭和５９年）
４－６　農耕物の作付面積及び収穫量（明治１６年～昭和５９年）
４－７　都道府県別農家数，耕地面積及び水稲の作付面積，収穫量（明治３８年・・・昭和５９年）
４－８　養蚕及び生糸生産量（明治７年～昭和５９年）
４－９　家畜・鶏飼養戸数及び飼養頭羽数（明治１０年～昭和５９年）
４－１０　生乳，鶏卵，鶏肉及び技肉生産量（明治２７年～昭和５９年）
４－１１－ａ　自作・小作別米生産費（昭和６年～２３年）
４－１１－ｂ　米生産費（昭和２４年～５９年）
４－１２　小麦生産費（昭和２４年～５９年）
４－１３　大麦生産費（昭和２４年～５９年）
４－１４　農家経済―農家１戸当たり（大正１０年～昭和５９年）
４－１５－ａ　農家生産指数―昭和８年～１０年基準―（明治１２年～昭和２７年）
４－１５－ｂ　農業生産指数―昭和５５年基準―（昭和２５年～５９年）
林業
４－１６　所有形態及び林種別林野面積（明治１７年～昭和５５年）
４－１７　保安林面積（明治３９年～昭和５９年）
４－１８　経営形態別造林面積（明治３２年～昭和５８年）
４－１９　森林伐採面積（大正４年～昭和５８年）
４－２０－ａ　立木伐採材積（明治３２年～昭和２０年）
４－２０－ｂ　立木伐採材積（大正４年～昭和５８年）
４－２１　素材生産量（昭和２４年～５９年）
４－２２　特用林産物生産量（明治３２年～昭和５９年）
４－２３－ａ　林業生産指数―昭和８年～１０年基準―（明治３８年～昭和２７年）
４－２３－ｂ　林業生産指数－昭和５５年基準―（昭和２５年～５９年）
水産業
４＊２４　海面漁業及び内水面漁業の経営組織別漁業経体数（昭和２２年～５９年）
４－２５　海面漁業の世帯数，世帯員数及び就業者数（昭和２８年～５９年）
４－２６－ａ　規模別漁船数（明治１７年～大正３年）
４－２６－ｂ　規模別漁船数（大正４年～昭和２１年）
４－２６－ｃ　規模別漁船数－登録漁船（昭和22年～６０ねん）
４－２７　漁業及び養殖業部門別漁獲量（明治２７年～昭和５９年）
４－２８　主要魚種別漁獲量（明治２７年～昭和５９年）
４－２９－ａ　捕鯨業種別捕獲頭数（明治４４年～昭和５９年）
４－２９―ｂ　鯨種別捕獲頭数（明治４４年～昭和５９年）
４－３０　漁業企業体経済―総平均（昭和３７年～５９年）
４－３１　海面漁業漁家経済－漁船漁家総平均（昭和２６年～５９年）
４－３２　海面養殖業漁家経済－のり養殖業（昭和２６年～５９年）
４－３３－ａ　水産業生産指数―昭和８年～１０年基準－（明治２７年～昭和２８年）
４－３３－ｂ　水産業生産指数―昭和５５年基準―（昭和２５年～５９年）
注記及び資料

５　建設業
解説
統計表
５－１　建設投資推計（昭和３３年～５９年）
５－２　工事種類別建設工事受注額（昭和３４年～６０年）
５－３　発注者別建設工事受注額（昭和３４年～６０年）
５－４　業種別事業所数及び建設工事完成工事高(昭和３１年～５９年)
５－５　用途別着工建築物の床面積お余に工事費予定額（昭和２５年～６０年）
５－６　構造別着工建築物の床面積及び工事費予定額（昭和２１年～６０年）
５－７　建築主別着工建築物の床面積及び工事費予定額（昭和２１年～６０年）
５－８　使途別茶公建築物数，床面積及び工事費予定額（昭和３０年～６０年）
５－９　工事別，資金別住宅着工新設住宅の戸数及び床面積（昭和２１年～６０年）
５－１０　利用関係別着工新設住宅の戸数及び床面積（昭和２６年～６０年）
５－１１　構造別着工新設住宅の戸数及び床面積（昭和４０年～６０年）
５－１２　建築主別着工新設住宅の戸数及び床面積（昭和４３年～６０年）
５－１３　工事種類別公共工事着工高（昭和３５年～６０年）
５－１４　発注者別公共事業着工高（昭和３５年～６０年）
５－１５　工事種類・発注者の産業別民間土木工事着工高（昭和４４年～６０年）
５－１６　建設デフレーター―昭和５５年度基準―（昭和２６年～昭和５９年）
５－１７　都道府県別建築着工及び建設工事（昭和３１年～６０年）
参考
５－１　国内粗固定資本形成：建設（明治１年～昭和１５年）
５－２　事業種別土木費決算額（明治２年～昭和１１年）
５－３　戦前の竣功建築物（市街地建築物法適用区域内）（昭和２年～１９年）
注記及び資料

６　鉱工業
解説
統計表
鉱業
６－１　鉱区数及び鉱区面積（明治１８年～昭和６０年）
６－２　埋蔵鉱業（昭和２６年・・・６０年）
６－３－ａ　金属・非金属鉱物，石炭，石油の生産量及び生産額（明治７年～昭和６０年）
６－３－ｂ　鉱産品，同関連製品の生産量及び生産額（明治７年～昭和２２年）
６－３－ｃ　地区別出炭量（明治１２年～昭和６０年）
６－４　鉱業事業所数及び従業者数（明治２６年～昭和６０年）
６－５　鉱業総生産額，原材料費，減価償却費及び付加価値額（昭和２８年～６０年）
工業
６－６－ａ　製造業の産業中分類別工場数，従業者数，給与額，ガス使用量，電力使用量，その他の燃料使用額，原材料資料額及び生産額（明治４２年～昭和２２年）
６－６－ｂ　製造業の産業中分類別事業所数，従業者数，現金給与総額，原材料使用額等，西安額，製造品在庫額及び付加価額（昭和２３年～６０年）
６－１０　都道府県別事業所数，従業者数及び製造品出荷額等（明治４２年・・・昭和５５年）
指数
６－１１　鉱工業生産指数（付加価値額ウエイト）－昭和５５年基準―（大正１５年～昭和６０年）
６－１２　鉱工業生産者出荷指数及び生産者製品在庫指数―昭和５５年基準―（昭和２８年～６０年）
６－１３　製造工業原材料消費指数及び稼働率指数―昭和５５年基準―（昭和３５年～６０年）
６－１４　製造工業原材料消費指数及び原材料在庫指数―昭和５５年基準―（昭和２８年～６０年）
６－１５　販売業者在庫指数―昭和５５年基準―（昭和２８年～６０年）
参考
６－１　工場数及び職工数（明治１９年～４１年）
６－２　主要工産物の生産量及ぶ生産額（明治１９年～４１年）
６－３　製造工業生産額及び指数（明治７年～昭和１５年９
注記及び資料

７　電気，ガス及び水道
解題
統計表
電気
７－１　供給，特定供給熱電気事業者数（明治３６年～昭和２５年ｎ）
７－２　一般供給，供出別電気事業者数（昭和２６年～５９年）
７－３　電気事業者，原動力別発電所数（明治４０年～昭和５９年）
７－4　電気事業者，原動力最大出力（明治３６年～昭和５９年）
７－５　電気事業者，原動力別発電電力量（大正３年～昭和５９年）
７－６　電灯・電力別需要家数及び契約量（明治３６年～昭和５９年）
７－７　電灯・電力別使用電力量（昭和５年～５９年）
７－８　産業別使用電力量（昭和５年～５９年）
７－９　発電用燃料消費量（明治４５年～昭和５９年）
７－１０　職種別電気従業者数（明治４１年～昭和７年）
７－１１　電気供給偉業所別電気授業者数（昭和９年～５９年）
ガス
７－１２　ガス事業者，供給数お余に管路延長（明治１３年～４３年）
７－１３　ガス事業者数，需要家数お余に供給量（明治４４年～昭和２２年）
７－１４　ガス事業者数，需要家数，普及率及び導管延長数（昭和２３年～５９年）
７－１５　ガス生産量及び供給量（昭和５年～２８年）
７－１６　用途別ガス販売量（昭和２８年～５９年）
７－１７　ガス生産量及び購入量（昭和２８年～５９年）
７－１８　ガス生産の原料消費量（昭和２８年～５９年）
７－１９　家庭用燃料消費量（昭和３１年～５９年）
７－２０　Ⅰ日当たりガス発生能力（昭和２８年～５９年）
水道
７－２１－ａ　水道普及状況（明治２０年～昭和１３年）
７－２１－ｂ　水道普及状況（昭和２５年～５７年）
７－２２　都道府県別水道普及状況（昭和３５年・・・５５年）
７－２３　上水道事業の給水量（昭和２１年～５７年）
７－２４　上水道事業の料金体系及び用途別有収水量（昭和２４年～５７年）
７－２５　水道管路延長（昭和２４年～５７年）
注記及び資料

８　運輸及び通信
解説
統計表
運輸
８－１　管路延長及び舗装道路（明治２７年～昭和６０年）
８－２　種類別道路（明治３５年～昭和６０年）
８－３－ａ　走路投資決算額（明治３４年～昭和３０年）
８－３－ｂ　道路投資決算額（昭和３１年～５９年）
８－４　日本国有鉄道職員数及び路線延長（明治５年～昭和５９年）
８－５　日本国有鉄道施設（明治５年～昭和５９年）
８－６　日本国有鉄道在籍車両数及び船舶保有数（明治５年～昭和５９年）
８－７　日本国有手写導運転用電力及び燃料消費量（明治４４年～昭和５９年）
８－８　日本国有鉄道損益勘定収支（大正１５年～昭和５９年）
８－９　日本国有鉄道運輸純収入（明治５年～昭和５９年）
８－１０　日本国有鉄道旅客運輸純収入（明治５年～昭和５９年）
８－１１　日本国有鉄道定期乗車券（明治４５年～昭和５９年）
８－１２　日本国有鉄道営業キロＺ（明治５年～昭和５９年）
８－１３　日本国有鉄道列車キロ及び車両キロ（明治２３年～昭和５９年）
８－１４　日本国有鉄道輸送人員（明治５年～昭和５９年）
８－１５　日本国有鉄道貨物輸送（明治１９年～昭和５９年）
８－１６　日本国有鉄道主要貨物輸送量（明治４１年～昭和５９年）
８－１７　民営鉄道施設及び運転（明治１５年～昭和５９年）
８－１８　民営鉄道施設及び運転用天領消費量（明治３１年～昭和５９年）
８－１９　民営鉄道輸送量（明治２３年～昭和５９年）
８－２０　民営鉄道輸送収入（明治２３年～昭和５９年）
８－２１　民営鉄道資本金及び営業収支（明治１６年～昭和５９年）
８－２２　諸車保有台数（明治８年～昭和１３年）
８－２３　自動車保有台数及び登録台数（昭和１１年～５９年）
８－２４　日本国有鉄道自動車輸送量（昭和５年～５９年）
８－２５　旅客自動車輸送量（昭和１０年～５９年）
８－２６　貨物自動車輸送量（昭和１０年～５９年）
８－２７　日本国有鉄道内航船舶輸送量（明治３９年～昭和５９年）
８－２８　内航旅客輸送量（昭和２２年～５９年）
８－２９－ａ　内航貨物湯郎トン数（昭和９年～３７年）
８－２９－ｂ　内航貨物輸送トン数及びトンキロ（昭和３８年～４８年）
８－２９－ｃ　内航貨物輸送トン数及びトンキロ（昭和４９年～６０年）
８－３０　外航旅客輸送量（昭和２５年～５９年）
８－３１　外航貨物輸送量（昭和９年～５９年）
８－３２－ａ　外航船舶運賃収入－邦船（昭和２５年～５９年）
８－３２－ｂ　外航船舶貨物運賃収入－外国用船（昭和２７年～５９年）
８－３３　日本船の輸送量及び積取比率（昭和５年～５９年）
８－３４　日本商船の船腹量（昭和４年～６０年）
８－３５　鋼船，木船及び漁船の船腹量（明治１７年～昭和６０年）
８－３６　港湾取扱貨物量（大正２年～昭和５９年）
８－３７　民間航空飛行実績（大正１０年～昭和６年）
８－３８　民間定期航空輸送実績（昭和４年～１３年）
８－３９－ａ　民間航空輸送量－国内定期（昭和２６年～６０年）
８－３９－ｂ　民間航空輸送量－国際定期（昭和２９年～６0年）
８－３９－ｃ　民間航空輸送量―不定期（昭和３２年～６０年）
８－４０　定期航空の登録航空機数及び航空従事者数（昭和２７年～６０年）
８－４１　営業倉庫使用状況（昭和２３年～５９年）
通信

８－４２　郵便局数及び郵便物引受数（明治４年～昭和６０年）
8－４３－ａ　郵便物引受数（明治２０年～昭和１７年）
８－４３－ｂ　郵便物引受数及び郵便業務収入（昭和２１年～５９年）
８－４４　外国郵便物数（昭和２１年～５９年）
８－４５　電信・電話状況及び事業収入（明治２年～昭和６０年）
８－４６　電話加入数（昭和１２年～６０年）
８－４７　電話機数（昭和１３年～６０年）
８－４８　電話利用状況及び市外電話回線数（昭和１２年～６０年）
８－４９　電信サービス状況（昭和２７年～６０年）
８－５０－ａ　国際電信電話利用状況（明治６年～昭和２０年）
８－５０－ｂ　国際電信電話利用状況（昭和２１年～６０年）
８－５０－ｃ　国際電信電話利用状況（昭和２６年～６０年）
８－５１－ａ　無線局数（明治４１年～昭和１５年）
８－５１－ｂ　無線局数（昭和２２年～５９年）
８－５２－ａ　有線放送施設数（昭和２６年～４６年）
８－５２－ｂ　有線放送施設数（昭和４７年～５９年）
８－５３　有線放送電話施設数及び端末設備数（昭和３２年～５９年）
注記及び資料

９　商業
解説
統計表
９－１　商店数，従業者数，年間販売額，商品手持額及び売場面積（昭和２７年・・・６０年）
９－２　産業分類別商店数，従業者数，年間販売額及び商品手持額（昭和２７年・・・６０年）
９－３　従業者規模別商店数，従業者数，年間販売額及び商品手持額（昭和２７年・・・６０年）
９－４　小売業の産業分類別売場面積（昭和３５年・・・６０年）
９－５　小売業の従業者規模別売場面積（昭和３５年・・・６０年）
９－６　経営組織別商店数，従業者数，年間販売額及び商品手持額（昭和２７年・・・６０年）
９－７　法人組織小売業の業種及び販売方法別年鑑販売額（昭和２７年・・・６０年）
９－８　百貨店の商店数，従業者数，売場面積，商品手持額及び売場部門別年間販売額（昭和２１年～５２年）
９－９　大型小売店の商店数，従業者数，売場面積，商品手持額及び商品別年鑑販売額（昭和４７年～６０年）
参考
９－１　営業の種類，経営の形態別店舗数，営業収支及び手持品価額（昭和１４年～１６年）
９－３　百貨店の売上高，従業者数及び飼養面積（昭和１３年～２０年）
注記及び資料