日本土木史

序
日本土木史編集委員会委員一覧
凡例
1　総論
明治から昭和に至る土木事業の発展
欧米技術の導入とわが土木技術独立への道―明治時代の土木事業―
大正時代の土木事業
恐慌から戦時体制へ―昭和初期の土木事業―
太平洋戦争への突入と戦争をささえる土木事業
土木事業の戦争への総動員
土木行政組織の戦時体制化
満州・朝鮮・台湾などにおける土木事業
建設業の軍事協力
科学技術新体制運動による技術者の総動員
戦後復興土木事業
荒廃した国土と連合国軍設営土木工事
食糧増産をささえた農業土木事業
土木行政組織の変革
国土復興および国土保全土木事業
経済の高度成長をささえた土木事業
戦後復興から高度成長へ
工業化，都市化のなかの土木事業
土木界発展の基礎となった技術
環境問題の登場
　
2　水理学
総論
各論
水理学
水文学
海岸水理学
年表
　
3　応用力学
応用力学に関する教育および施設
応用力学に対する研究業績
構造力学
弾性論・塑性論
板および殻
座屈
振動
応力測定
　
4　土質工学
土質工学の発展
概観
試験法規格と設計施工基準の制定
教育啓蒙活動，研究体制および研究施設
国際会議および海外交流
研究成果とその応用
土の工学的性質および調査試験法
土圧・斜面安定・掘削・地すべり
基礎の支持力および沈下・地盤沈下
盛土・締固め・路床路盤・凍土対策・定定処理
参考文献
年表
　
5　測量学
総論
戦時中の測量体系
戦後における測量体系の変遷
測量に関する法律
基本測量長期計画
地籍測量
水路測量
海外協力
測地
四等三角測量
新座標系
日本経緯度原点および水準原点
震災復旧測量
地盤沈下に伴う測量
天文測量
掩蔽観測（オッカルテーション）
人工衛星観測
重力測量
磁気測量
標石調査
測図
戦時中の測図作業
応急修正
5万分の1地形図
2万5000分の1地形図
主題図
国土基本図
国際百万分の1図
面積測定
公共測量
写真測量
第一期（昭和16年～20年）
第二期（昭和20年～26年）
第三期（昭和27年以降）
水路測量
日中戦争から第二次大戦までの水路測量
復興期の水路測量
大型船時代を迎えた水路測量
応用測量
青函トンネル測量
本州四国間架橋調査測量
ダムの測量
伊勢湾台風の影響調査測量
年表
　
6　土木材料
赤煉瓦
需給概況
赤煉瓦の製造技術
価格の推移
陶管
陶管25年の歩み
陶管の特徴
陶管の将来
アスファルト
アスファルト生産量の推移
原油とアスファルトの製造法
アスファルトの規格の変遷
アスファルトの輸送方法と価格
新製品とアスファルトの新用途
乳剤
タール
金属材料
鉄鋼材料
塗装
参考文献
年表
　
7　コンクリート
材料
セメント
フライアッシュ
混和剤
軽量骨材
鉄筋
コンクリートおよび鉄筋コンクリートの施工
概説
AEコンクリート
計量および練り混ぜ
運搬・打込みおよび締固め
寒中コンクリート
耐久性の試験
プレパックドコンクリート
注入工法
吹付工法
レデーミクストコンクリート
コンクリート標準示方書
昭和24年の改訂
昭和31年の改訂
鉄筋コンクリートの設計
プレストレストコンクリート
プレストレストコンクリートの導入と発展
研究成果
土木学会：『プレストレストコンクリート設計施工指針』
プレキャストコンクリート
コンクリート枕木
コンクリートポール
コンクリート杭
コンクリート管
その他
吉田賞の設定
他学協会との関連
（付録）昭和30年土木学会制定『プレストレストコンクリート設計施工指針』（抜粋）
参考文献
年表
　
8　建設機械
概要
各種機械の開発と変遷
土工用機械
ダム工事用機械
道路舗装機械
基礎工事用機械
トンネル工事用機械
共用機械
作業船
参考文献
年表
　
9　都市計画・地方計画
概要
都市事情と都市計画行政の変遷
広域計画の変遷
戦時下の計画
防空都市計画への転換
新興工業都市の建設
聖地計画
再建計画および再建事業
戦災復興事業
再建事業
大都市対策およびその重要施設計画
大都市化の傾向と問題点
基本的対策
具体的な対策事業
地方広域計画および地方振興計画
計画課題の推移
総合都市計画時期における中小都市のマスタープラン立案
第二次産業振興期における中小都市の建設
広域計画時期における中小都市の開発整備
都市公害時期における中小都市の整備
事業の進展
都市施設の整備
各公団の設立
その他
海外協力
災害復興
年表
　
10　道路・道路橋
法令・組織・制度
法令
組織および制度
道路整備計画
昭和16年度から昭和28年度まで
道路整備5か年計画
道路現況の推移
高速道路の建設
道路交通技術
概説
自動車輸送の進展
調査技術の進歩
計画技術
交通管理・安全施設
舗装技術
終戦前（昭和16年～昭和20年）
終戦後より道路整備第一次5か年計画開始まで
道路整備第一次5か年計画開始より現在まで
道路橋
概観
示方書など
鋼橋
鉄筋コンクリート橋
プレストレストコンクリート橋
道路橋下部構造
参考文献
年表
　
11　鉄道
日本国有鉄道
総説
施行体制
新線建設
線路増設
都市鉄道
停車場
線路
土木構造物
新幹線
地方鉄道・軌道
総説
都市間鉄道および都市鉄道
路面電車およびトロリーバス
地方開発のための鉄道
観光地鉄道および山岳用鉄道
都市高速鉄道
東京の都市高速鉄道　その1（営団線）
東京の都市高速鉄道　その2（都営線）
大阪の都市高速鉄道
名古屋の都市高速鉄道
神戸の都市高速鉄道
外地鉄道
満州鉄道
朝鮮鉄道
樺太鉄道
台湾鉄道
中国における鉄道
南方方面における鉄道
参考文献
年表
　
12　トンネル
概説
戦中・戦後のトンネル工事
欧米トンネル技術の導入
工事の背景としての高度経済成長
シールド工事の発展
トンネル工学の歩み
トンネル技術の進歩
地質調査
掘削方式
削岩
爆破
換気
碿積み
支保工
覆工
注入
地下発電所
道路トンネルの照明と換気
工事例
関門鉄道トンネル
関門国道トンネル
強圧無比の日振トンネル
機械化の端緒を開いた工事
鉄道トンネル
道路トンネル
覚王山その他シールド工事
和田川超高圧水路トンネル
富士川用水注入工事
狩野川放水路トンネル
大町トンネル
新黒三高熱トンネル
参考文献
年表
　
13　上水道・下水道・工業用水道
総説
第二次世界大戦前後の状況
上水道
下水道
公共用水域の水質保全
工業用水道
上水道総論
普及発達
水源と水質汚濁
水質
浄水方法
特殊処理
構造物と施工方法
水道用資材
維持および管理
財政
上水道施設
主要上水道の概要
災害の状況と復興事業（戦災も含む）
軍用上水道
下水道
普及発達
水質
下水量と排除方式
下水処理方式および汚泥処理方式
構造物および機械
施工および材料
維持および管理
財政
主要な施設の概要
公共下水道概況
終末処理場概況
水質汚濁防止
水質保全行政の沿革
水質保全法
水質調査
水域の指定と水質基準の概要
水質汚濁防止と下水道
工業用水道
総説
公共工業用水道
参考文献
年表
　
14　河川・運河・河川総合開発・砂防・治山・海岸
河川・運河
河川行政の変遷
河川事業の変遷
直轄河川事業
補助河川事業
北海道の河川事業
外地の河川事業
水害の実態
災害防止ならびに復旧事業
運河
河川総合開発
総説
河水統制事業
直轄河川総合開発事業
補助河川総合開発事業
多目的ダムの管理
砂防
砂防事業の変遷
砂防工事の技術的な変遷
直轄砂防事業
補助砂防工事
直轄地すべり対策
補助地すべり防止
治山
治山行政の変遷
治山に関する試験研究の推移
治山技術の変遷
海岸
総説
海岸行政の変遷
海岸事業の推移
海岸事業の例
海岸工学の進歩
参考文献
年表
　
15　港湾・漁港・空港・航路標識
港湾
港湾整備計画
港湾修築事業
臨海部土地造成事業
災害復旧と港湾海岸保全事業
港湾技術
漁港
はじめに
日本水産業の発展
漁港修築事業の経過
日本の代表的漁港
漁港災害復旧および関連防災事業ならびに海岸事業
空港
まえがき
戦前の飛行場整備事業
戦後の空港整備事業
主要空港の整備工事
航路標識
概説
航路標識事業の推移
管理体制合理化事業
戦後の航路標識建設技術の発展
国際航路標識会議その他
参考文献
年表
　
16　発電水力
総説
電気行政上の変遷
戦時体制下の電気事業
終戦と電力再編成
電源開発促進法と電源開発株式会社
電気事業法の制定
電源開発の変遷
戦時体制下の電源開発
終戦から電源開発ブームまで
水主火従から火主水従への転換
河川総合開発とアロケーション
揚水発電の誕生
電源開発の変遷
転換期の水力開発評価方式
電源開発方式の確立
電源開発方式の改善
海外の水力開発に対する協力
発電水力調査
発電水力調査
OCIの只見川・熊野川電源開発調査
只見川電源開発計画の決定
発電水力および火力土木技術の進歩
概観
水路工作物
水車・ポンプ水車および発電所建屋
火力・原子力関係土木技術
新技術の推進
参考文献
年表
　
17　ダム
総論
まえがき
多目的ダムのぼっ興
戦時下のダム建設
国土の復興と河川開発
建設技術面の進歩
農業用ダム
概説
各論
発電用ダム
各論
多目的ダム
各論
水資源開発および水道用ダム
あらすじ
公団事業の現況
水道用ダム
参考文献
年表
　
18　農業土木
農業土木技術の変遷
事業計画
かんがい排水施設
干拓
技術向上措置
かんがい排水
食糧増産対策
農地開発営団
土地改良法の制定
食糧増産5か年計画
国・県営かんがい排水事業の推移
団体営土地改良事業の推移と圃場整備事業
昭和16～40年の間に実施された事業
開拓
制度の変遷と開拓の推移
開墾方式と技術の変遷
代表的な開墾地区の事例
開拓関係統計表
干拓
戦前の干拓事業
戦後の干拓事業
特定土地改良工事特別会計以後の干拓事業
むすび
災害復旧ならびに防災
災害復旧
防災
愛知用水事業
まえがき
牧尾ダム
調整池ダム
うすいコンクリートライニング水路
八郎潟干拓事業
概説
事業計画
主要工事
参考文献
年表
　
19　軍事および防衛土木
旧陸軍の軍事土木
概説
おもな軍事施設工事と軍直営工事
その他
旧海軍の軍事土木
概説
高雄軍港
大湊第一船渠
一般施設の防備強化
海軍築城
機構・制度および人員
終戦処理
概説
設営土木工事
防衛土木
概説
飛行場施設
基地等施設
弾薬庫・港湾施設その他
自衛隊の災害派遣と受託土木工事
参考文献
年表
　
20　土木教育
戦時中および終戦直後の土木教育
戦時中の土木教育（昭和16～20年）
終戦直後の土木教育
教育制度の転換
戦後の教育改革
新制大学の発足と問題点
新制大学における土木教育
一般教育科目と專門科目
一般教育科目にたいする問題点
標準専門科目配当の変化
農業工学科・農業土木学科における專門教育科目
大学院教育
新制の大学院教育
大学院教育の問題点
土木教育の財政面での推移
新制大学土木科の学科経費の変遷
工業学校・新制工業高等学校土木科の施設・設備
理工系学生の増募と高等専門学校の創設
学生の増募
高等専門学校の創設
高等学校土木教育
戦時中の中等土木教育
戦後の中等土木教育
急増対策による高等学校土木教育の問題点
高等学校における農業土木教育
土木教育の動向
土木学会における活動
土木教育における総合と分化
土木教育および研究への日本学術会議の役割
参考文献
年表
　
21　土木行政
総論
河川行政
治水行政の変遷
国土総合開発計画―国土総合開発法の制定―
水資源の総合的な開発利用の促進および河川総合開発事業―特定多目的ダム法，水資源開発促進法の制定―
水質保全対策
河川法改正について
砂防行政
地すべり等防止法の制定
防災対策について―公共土木施設災害復旧事業費国庫負担法，災害対策基本法，水防法の制定―
電気事業およびその他の利水行政
道路行政
まえがき
道路法制整備の推移
行政協定道路事業の推移
軌道行政
自動車道
都市計画・地方計画行政
第二次世界大戦期（昭和16～20年）
昭和21～40年
上下水道および工業用水道行政
上水道行政
下水道行政
工業用水道行政
農業土木行政
まえがき
第一期（昭和16～19年）
第二期（昭和20～23年）
第三期（昭和24～28年）
第四期（昭和29～34年）
港湾行政
港湾
漁港
空港
航路標識
鉄道行政
国有鉄道
地方鉄道
参考文献
年表
　
22　土木建設業・コンサルタント業
土木建設業
創生期の土木建設業（発生より明治末年まで）
成長発展期の土木建設業（大正時代より昭和初期まで）
戦前・戦時中の統制時代（昭和12～20年）
建後の混乱時代から再建時代（昭和20～25年）
近代化を進める土木建設業（昭和25～30年）
躍進を続ける建設業（昭和30年代）
コンサルタント業
職業としての胎動
業務の確立
業者の倫理
政府の施策
登録制度の実施
業界の発展
報酬基準の変遷
海外への進出
参考文献
年表
　
23　学協会
まえがき
日本工学会
日本地質学会
土木学会
日本港湾協会
農業土木学会
日本水道協会
日本河川協会
日本交通協会
日本道路建設業協会
都市計画協会
日本セメント技術協会
全日本建設技術協会
日本鉄道技術協会
日本道路協会
砂防学会
セメント協会
全国建設業協会
鉄骨橋梁協会
土木工業協会
水門鉄管協会
日本建設機械化協会
土質工学会
日本気象協会
日本測量協会
日本都市計画学会
日本材料学会
発電水力協会
日本大ダム会議
日本鉄道施設協会
日本測地学会
全国防災協会
国際建設技術協会
プレストレスト・コンクリート工業協会
河川水温調査会
日本埋立協会
日本ダム協会
日本工業用水協会
プレストレストコンクリート技術協会
日本応用地質学会
全国測量業学会
日本写真測量学会
建設コンサルタンツ協会
地すべり学会
日本橋梁建設協会
日本下水道協会
鉄道建設業協会
日本鋼構造協会
日本コンクリート会議
参考文献
近代日本土木年表
年表典拠文献
年表索引
索引
図版索引
表索引
写真索引
執筆者一覧
あとがき