総力戦体制研究

『総力戦体制研究』の復刊に寄せて
　
三一書房版まえがき
　
第一章　第一次世界大戦と総力戦
総力戦概念の登場
総力戦の内容と特質
総力戦としての第一次世界大戦
総力戦概念の受容
政党・財界人の総力戦準備構想
陸軍の総力戦研究機関
　
第二章　日本陸軍の総力戦準備構想
『全国動員計画必要ノ議』
『帝国国防資源』
『欧州交戦諸国ノ陸軍ニ就テ』
『国家総動員に関する意見』
　
第三章　国家総動員の法整備とその実施機関
軍需興行動員法の制定
軍需局から陸軍省工政課設置まで
陸軍軍需工業動員計画の開始
国勢院と作戦資材整備会議の設置
国勢院廃止と軍の対応
国家総動員機関の設置準備
国家総動員思想の定着
暫定動員期間計画の設定
陸軍軍需動員計画の進展
企画院業務と国家総動員法の制定
　
第四章　軍部批判の展開と陸軍改造計画
大戦後の陸軍軍備拡充計画
軍部批判の展開
議会での軍縮論議
軍縮要求世論の形成
陸軍の危機意識
陸軍の軍備状況
陸軍改造計画案
陸軍改造計画の実行
宇垣軍縮の実行
軍装備近代化の実態
　
第五章　総動員政策をめぐる対立と矛盾
宇垣軍縮の評価
軍近代化をめぐる対立
軍近代化の阻害要因
四個師団削減の理由
総動員政策の開始
陸軍軍制改革の意図
節減経費の転用問題
時局兵備改善計画
　
第六章　国民統合・教化策の展開
国民思想への着目
対国民観の変化
在郷軍人会の役割
規約改正の意味
青年団の再編統合
青年訓練所の開設
学校教練の実施
現役将校の配属
良兵良民から良民良兵へ
　
第七章　戦争指導の実態と軍の論理
総力戦と戦争指導
統帥権独立制の形成
防務会議と臨時外交調査委員会
大本営と大本営政治連絡会議
戦争指導の主導権抗争
軍部の政治的地位強化
「皇国総力戦争指導機構ニ関スル研究」
戦争指導機構改革案
　
第八章　国防思想の宣伝普及と治安対策
「思想戦」への対応
国防思想の宣伝普及と戦争危機の設定
国民精神総動員運動の展開
憲兵隊の強化
陸軍の治安出動準備
国民監視体制の設定
警備演習への強制動員
軍部の限界性
　
附録資料
『全国動員計画必要ノ議』
『帝国国防資源』
『国家総動員法に関する意見』
　
三一書房版あとがき
　
補章　総力戦体制研究で何が論じられてきたか
総力戦体制とは何か
総力戦体制とデモクラシー
国家の総力戦体制化と人的資源の動員
ファシズム体制と総力戦体制
日本ファシズム論と総力戦体制研究
『総力戦体制研究』以後の総力戦体制論