日本医療制度史

序にかえて
　
第一部
西洋医学の導入とドイツ医学の採用
キリスト教の導入と西洋医学
西洋医学の正式採用
ドイツ医学の採用
衛生行政機構の創設と初期の衛生行政
衛生行政機構の創設と変遷
医制の制定とその意義
予防衛生行政の生成と発展
近代的医師制度の確立と皇漢医の衰退
明治初期の皇漢医
医師の資質向上に関する国家の政策
近代的医師制度確立の過程
西洋医と皇漢医との抗争
近代的医学教育の曙（その一）
幕末から明治初期の医学教育
近代的医育制度
近代的医学教育の曙（その二）
東京大学医学部設立への歩み
専門学校令制定時の医学専門学校
お雇い外国人医師（その一）
お雇い外国人医師（その二）
　
第二部
近代的病院の勃興と発展（その一）
明治維新前に建設された主な医療施設
明治初期に設立された一般病院
明治八年以降に設立された一般病院
初期における特殊病院の動向
初期における民間病院の推移
近代的病院の勃興と発展（その二）
明治前半期の病院とその推移
明治期における病院の諸特徴
西南戦役後の官公立病院の変容と松方財政
西南戦役後の官公立病院の変容
松方財政と医療政策の後退
官公立病院と施療機関の変遷
官公立病院のあり方をめぐる議論
後藤新平の施療病院設立の主張
戦前における施療機関の成立と変遷
日本赤十字社・日赤病院の設立とその役割
日本赤十字社の創設
日本赤十字社と看護婦
日本赤十字病院の推移
大逆事件と済生会の設立
明治三十～四十年代の社会情勢
大逆事件と社会主義弾圧の強化
済生会の設立
済生会による施療の状況
実費診療所設立とその意義
実費診療所の設立と経営方針
実費診療運動
医療組合病院の設立とその運動
医療利用組合設立の運動
産業組合法にもとづく医療利用組合
医療利用組合の設立と諸問題
無産者診療所の設立とその意義
日本共産党の弾圧と無産者診療所設立の背景
無産者診療所運動
大正・昭和期（敗戦まで）の病院の趨勢
戦前の医学校附属病院
戦前における公的病院の状況
第一次大戦以降建設された主な病院
結核療養所の拡充と軍事病院の推移
戦前におけるわが国の病院の動向と特徴
　
第三部
各種医師団体の結成と医師法制定運動
明治十年代までの各種医師団体の結成
医師団体と医師法制定運動
医師法の成立とその後の動き
歯科医師の身分法の成立と発展
歯科医師法成立までの経緯
歯科医師法の成立とその内容
歯科医師法の成立と歯学校の整備
薬剤師の身分法と薬事法制の成立と発展
売薬取締規則と薬剤取調之法
医制にみる薬品取扱業者の身分と資格
明治期における薬事制度の変遷
売薬法の成立とその内容
薬剤師法の成立とその内容
明治期における薬学教育
薬学校通則と薬学校の勃興
薬事法の成立とその意義
薬事法の内容
産婆・助産婦の身分法の成立とその変遷
産婆規則制定以前の制度の変遷
産婆規則と産婆試験規則
産婆規則制定後の養成施設の推移
看護婦の身分法の成立とその変遷
職業としての看護婦の成立と発展
看護婦養成の推移
看護婦規則制定以前の看護関係法規
看護婦規則と関連制度
保健婦活動の歴史と保健婦の身分法
わが国の保健婦活動の歴史
保健婦規則と関連制度
国民医療法と看護関係法
準戦時下の衛生行政
診療所取締規則の制定とその意義
厚生省の創設
厚生省設置後の保健衛生行政と変遷
医薬制度調査会と日本医療団の設立
社会保険の診療報酬とその支払方法　
戦前の場合
戦後の場合
　
第四部
戦後の医療制度の諸改革
医師・歯科医師制度の改革
医療制度審議会の発足と国民医療法の改革
医薬制度調査会の設置と諸改革
医療法の成立とその要旨
戦後の医療従事者の身分法（総論）
戦後の医療従事者の身分法（各論その一）
医師の身分法
歯科医師の身分法
薬剤師の身分法
看護婦・准看護婦・看護士の身分法
保健婦の身分法
助産婦の身分法
戦後の医療従事者の身分法（各論その二）
診療放射線技師・診療エックス線技師
臨床検査技師・衛生検査技師
歯科技工士
歯科衛生士
理学療法士・作業療法士
視能訓練士
栄養士・管理栄養士
調理士
あんま師・マッサージ師・はり師・きゅう師
柔道整復士
戦後の病院
戦後の病院の趨勢
病院規模の拡大
戦後における病院の趨勢の特徴
戦後の病院増加の特徴
戦後の各種経営主体の病院
　
第五部
医薬分業の法制の変遷と分業運動
明治初期における医薬分業法制
薬剤師団体と明治期の医薬分業運動
綾部惣兵衛の議会活動
開明的医師による医薬分業賛成論
医薬分業の法制の変遷と分業運動（その二）
大正期の医薬分業運動
大正末期から昭和期における分業運動
薬事法と医薬分業
医薬分業賛成論の論拠の総括
医薬分業の法制の変遷と分業運動（その三）
GHQの勧告と昭和二十六年の法律改正まで
医療関係審議会の設置とその後の動き
昭和四十年代以降の動き
医薬分業問題と今後の課題
インターン問題の史的考察
　
図表目次
1　コレラ・赤痢・腸チフス・痘瘡の患者および死者数（明治9～32年）
2　医師の免許の種類と医師数の変遷
3　明治12年度医学校一覧
4　医学校数（明治7～43年）
5　東京大学医学部の名称と所在地の変遷一覧
6　明治期における病院数
7　明治20年代の病院数の推移
8　病院数（明治7～15年）
9　病院数（明治43～大正13年）
10　通貨の流通と国庫準備正貨高
11　各地赤十字病院設立年度
12　労働争議件数および参加人員（明治31～大正3年）
13　済生会医療機関年次別設置表
14　無医村数（大正12～昭和11年）
15　我国医師分布の状況（昭和3～11年）
16　産業組合法発布前の協同組合
17　初期の医療利用組合
18　年次別医療利用組合設立状況
19　産業組合諸指標（大正～昭和）
20　総選挙結果（昭和3年2月20日）
21　府県会議員選挙結果（昭和2年9～10月）
22　年次別医学校数（大正2～昭和18年）
23　病院数（大正1～昭和21年）
24　診療所数（昭和9～21年）
25　歯科医師数（明治36～昭和28年）
26　薬剤師数（明治23～大正9年）
27　産婆または助産婦数（明治11～44年）
28　年次別看護婦、準看護婦および看護人数（明治43～昭和28年）
29　受験壮丁体格検査成績表（大正5～昭和10年）
30　日本医師会人頭請負の額および一点単価（昭和1～18年）
31　定額式単価の変遷（昭和18～23年）
32　診療報酬改訂による引上率（昭和42～45年）
33　医療関係者業務内容・免許取得要件等
34　戦後の病院数・病床数の年次推移（昭和20～47年）
35　経営主体別・病院種別施設数（昭和46年）
36　経営主体別・病院種別病床数（昭和46年）
37　病院数・病床数および診療所数・診療所病床数（昭和29～46年）
38　一般病院病院数年次別推移（昭和26～42年）
39　一般病院病床数年次別推移（昭和26～42年）
40　総病院病床に占める自治体病院病床の比率（昭和26～42年）
41　薬局で取扱った社会保険分の処方箋の枚数と金額（昭和37～41年）