電信電話事業史　第４巻

第７編　施設
電話機械施設
磁石式電話局内施設
共電式電話局内施設
自動式電話局内施設
自動・手動連絡装置
市外交換の自動化に伴う施設
電話宅内施設
構内電話交換設備
線路施設
電信線路
市内電話線路
市外電話線路
海底ケーブル施設
土木施設
伝送施設
裸線を用いた伝送設備
装荷ケーブル方式
裸線搬送電話装置
無装荷ケーブル搬送方式
短距離搬送方式
同軸ケーブル方式
電信機械施設
各種電信設備の普及状況
海底電信
東京・大阪中央電報局の設備
電報中継交換施設
加入電信施設
専用電信施設
無線施設
海岸局施設
航空無線施設
対外地無線施設
短波国内無線施設
放送無線電報施設
専用無線施設
超短波無線施設
極超短波施設
電力施設
電話交換用電力施設
電信用電力施設
搬送用電力施設
無線局用電力施設
受電設備
局総合施設
電話局施設
電報局施設
中継所施設
総合局施設
施設設計基準
手動交換施設設計
自動交換施設設計
伝送施設設計
電信施設設計
電力施設設計
局舎施設設計
建設活動
序説
建設面からみた創業前の動き
創業時代
整備時代
建設工事の推移
設備拡張時代
太平洋戦争下の建設活動
占領下の建設活動
第1次５ヵ年計画の建設活動
建設工事請負制度
概説
請負の萌芽
請負制度の誕生
請負制度の確立
占領下における請負制度
講和後（公社発足後）における請負制度
終戦後における渉外活動
終戦直後から講和条約締結まで
講和条約締結以後
米駐留軍撤退開始以後
*
第８編　保全
保全体制確立の沿革
保全組織
第２次世界大戦による施設の喪失と戦後の復興
戦後における保全統制組織ならびに障害管理方法
保全用物品の調達と整備
保全経費
施設整備・設備取替え
主要災害と電信電話施設の被害
保全要員対策
プラント　レコード
現場作業員の被服・装具
作業環境の美化整備
現場事故と作業安全化
現場技術向上施策とその史的背景
徒弟的養成時代
第２次世界大戦における技術者の払底とその補充対策
技術者の資格検定制度
大戦による技術の低下と技術者の養成
占領下における連合国軍の技術指導
技術者の大量養成と標準実施方法
現場訓練の拡充
電信電話技術競技会
構内交換設備・地域団体加入電話設備等工事担任者資格試験
新技術導入と現場訓練
市内電話機械施設の保全
創業期から自動交換機導入前後までの局内保全の概況
自動交換方式の導入と各種定期試験の発生
第２次世界大戦後の混乱情況と復興への歩み
試験統制・機械統制の実施とその成果
統計的品質管理の導入
市外電話自動即時方式
クロスバ方式の保全
空気調整装置およびじんあい除却とその管理
宅内保全
市外電話機械施設の保全
創業期からの市外電話保全の概況
裸線搬送装置の保全
装荷装置の保全
無装荷ケーブル搬送方式の実施と各種定期試験
回線統制組織の活躍とその復興への寄与
搬送機器の品質改良
統計的品質管理方式の導入
保全用計測器・工具の進歩と普及
同軸ならびに新形搬送装置の採用と保全
無駐在中継所（無人化）の採用とその保全
線路施設の保全
創業期の線路保全と設計および建設技術の進歩
通信用ケーブルの導入と保全の確立
長距離無装荷ケーブルの発明と新しい保全統制方式の確立
戦時規格ケーブルの規格低下による保全のあい路
戦災復興と根本施策
ガス封入ケーブル方式の導入
保全の機動化とその成果
戦時規格ケーブルの引替工事と保全成果の向上
好転のきざしなき土木施設の概況
同軸ケーブルの導入とその保全
海底線の保全
警察電話の統合移管
電信機械施設の保全
電信保全の概況
直流電信時代の保全
海底電信の拡充とその保全
写真電信および模写電信の採用とその保全
搬送電信の採用とその保全
印刷電信の導入とその保全
戦後の混乱と復興対策
電報中継交換方式の導入とその保全
専用電信の急増とその保全
最近における保全成績
加入電信の実施に伴う保全
無線施設の保全
無線通信施設保全の特質
長・中・短波施設の変遷と保全
超短波施設の変遷と保全
極超短波方式の導入と保全
駐留軍施設の保全
最近における保全成果
保全サービス
電信サービス
電話サービス