続逓信事業史　第５巻

第４編　電信電話・下
第７章　拡張計画
日華事変下の拡張計画
昭和一二年度以降の拡張五ヵ年計画
日華事変発生による五ヵ年計画の改定
時局に対応する電気通信対策
中国における電気通信網整備の計画
太平洋戦争下の拡張計画
昭和一七年度の拡張実行計画
昭和一八年度以降の拡張実行計画
占領下の復興計画
昭和二一年度以降通信復旧三ヵ年計画
通信復旧三ヵ年計画を五ヵ年計画に改定
昭和二三年度以降の通信復興五ヵ年計画
経済復興委員会策定の電気通信復興五ヵ年計画
自立経済審議会策定の電気通信三ヵ年計画
第一次五ヵ年計画
第一次五ヵ年計画の樹立
第一次五ヵ年計画の実施状況
町村合併にともなう電話設備計画
農山漁村普及対策
第二次五ヵ年計画の樹立
第二次五ヵ年計画樹立の必要性
第二次五ヵ年計画樹立までの経緯
第二次五ヵ年計画の概要
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第８章　施設
電信機械施設
各種電信設備の普及
海底電信
電信中継交換施設
加入電信施設
専用電信施設
電話機械施設
戦時下
終戦から電気通信省の発足まで
電気通信省時代
電信電話公社発足から現在まで
クロスバ方式の研究と実用化
交換機方式の変遷
電話機
公衆電話機
構内交換電話設備
線路施設
電信線路
市内電話線路
市外電話線路
海底ケーブル施設
土木施設
伝送施設
裸線搬送電話方式の施設
無装荷ケーブル搬送方式の施設
短距離搬送方式の施設
同軸方式
無線施設
海岸局施設
対外地無線施設
短波国内無線
放送無線電報施設
超短波無線
極超短波無線
電力施設
磁石式局の電力施設
共電式局の電力施設
自動式局の電力施設
電信用の電力施設
搬送用の電力施設
無線局用の電力施設
受電設備
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第９章　建設・保全
建設活動
沿革
日華事変時代
太平洋戦争時代
終戦後－占領時代
終戦後－電電公社時代
建設工事請負制度
沿革
請負制度の採用
請負制度の確立
終戦後占領下の請負制度
講和後の請負制度
保全体制
保全機構の沿革
太平洋戦争による被害と復興
戦後の保全統制組織・障害管理方式
保全工事用物品の調達・管理
保全経費
施設整備・整備取替え
通信施設の災害対策
プラント・レコード
電信機械の保全
海底電信の保全
電信自動交換機の保全
搬送電信の保全
印刷電信機の保全
戦後の保全と復興対策
電報中継交換方式の導入と保全
専用電信の保全
加入電信の保全
市内電話機械の保全
戦時下の定期試験
終戦後の混乱と復興
試験統制・機械統制の実施
統計的品質管理の導入
市外電話自動即時方式
クロスバ方式の保全
空気調整装置・じんあい除去とその管理
宅内保全
電話サービス
線路施設の保全
戦時規格ケーブルの保全
戦災復興と根本施策
ガス封入ケーブル方式の導入
土木施設
保全の機動化
伝送施設の保全
市外電話の保全
装置の保全
回線統制
統計的品質管理
同軸方式・新型搬送装置の保全
無駐在中継所の保全
無線施設の保全
長中短波施設と保全
超短波施設の保全
極超短波方式の導入と保全
駐留軍無線施設の保全
最近に置ける保全成績
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第１０章　要員計画
電信業務要員
要員数
要員算定基準
服務
電話営業要員
要員数
要員算定基準
電話運用要員
要員数
要員算定基準
服務管理
電信電話保全要員
戦時下
戦後復興時代
電話通信相時代
公社発足以降
その他の調査研究と技能管理
その他の調査研究
技能管理
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第１１章　利用状況
電報の販売数
年度別販売数
産業別販売数
受付機関別販売数
無線電報販売数
特殊取扱電報の販売数
市内電報・市外電報の販売数
年賀電報販売数
慶弔電報販売数
電信設備の販売数
専用線の販売数
加入電信の販売数
電報サービスの品質
電報の所要時間
電報の誤り
電話託送応答時間
電報の販売施策
慶弔電報の販売
案内電報の販売
クイズ電報の販売
電話設備の販売数
加入電話の申込販売数
専用線の販売数
ＰＢＸの販売数
電話通話の利用状況
市内・市外電話
特殊サービスの利用状況
電話通話サービスの品質
市内通話の品質
市外通話の品質
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第５編　国際電信電話
序説
戦時下
終戦後
第１章　法令
国際電報
国際無線電報
国際電話
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第２章　対外電気通信連絡
国際電信連絡
戦時下
終戦後
国際電話連絡
戦時下
終戦後
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第３章　業務
国際電信魚無
戦時下の一般国際電報
終戦後の一般国際電報
国際無線電報
国際写真電報
国際放送電報
国際専用電信業務
国際加入電信業務
国際航空業務報
国際電話業務
一般国際通話
船舶国際通話
国際放送中継通話
国際専用電話業務
料金
国際電信
国際電話
国際計算
国際電気通信株式会社に対する交付金
委託業務
国際電信電話株式会社設立前
国際電信電話株式会社設立後
取扱機関
国際電信
国際電話
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第４章　技術
通信方式
有線（海底線）通信
無線通信
送信機の技術
国際回線用の送信機の発達
大電力送信管の発達
送信機の多波長化
受信機の技術
電信受信機
電話受信機
空中線の技術
概説
長波空中線
短波空中線
支持柱
給電線
付帯装置
中央局装置の技術
初期の電信送受信機
回戦開始設備
五単位印刷電信機の開発
多重通信方式の開発
電信交換方式の開発
その他
電話設備
放送中継通話設備
写真設備
技術研究
沿革
研究活動
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第５章　施設と周波数
送受信所施設
太平洋戦争終結まで
終戦後
中央局施設
太平洋戦争終結まで
終戦から国際電信電話株式会社設立まで
国際電信電話株式会社設立後
連絡線施設
戦時下
終戦後
極超短波連絡施設
中央局と地方局間の連絡線（専用線）
周波数
戦時下
終戦から国際電信電話株式会社設立まで
国際電信電話株式会社設立後
＊
第６章　利用状況
国際電報
戦時下
終戦後
国際電話
戦時下
終戦後