日本近現代史研究事典

１　世界経済と幕末開港
世界資本主義と東アジアの開港
外圧論―植民地化の危機について
東アジアの開港場
開港の経済的影響
居留地貿易と売込商
２　幕末の動乱
明治維新論
ええじゃないかと世直しの世界
公武合体と尊攘運動
一会桑政権研究
薩長同盟の性格
「公議」論と幕末政治
王政復古政府と維新政府
３　維新政権の成立
戊辰戦争論
草莽隊と年貢半減問題
開国和親の外交
御一新と神仏分離
三職制度と政体書
五箇条の誓文
職員令と太政官制
由利財政と大隈財政
民蔵分離問題
版籍奉還と廃藩置県
府県の成立
４　近代国家をめざして
岩倉使節団の米欧回覧
留守政府の研究
太政官制の潤飾問題
秩禄処分と士族授産
国家財政と地租改正
徴兵制の形成と変容
学制と小学校
文明開化の世相
新政反対一揆
５　有司専制と士族反乱
征韓論と明治六年政変
征台の役と琉球処分
樺太・千島交換条約
北海道開拓
士族反乱と西南戦争
民撰議院設立論争
大阪会議と政体改革
元老院、大審院と参議省卿分離問題
組合村と大区小区制
地方三新法と民会論
６　立憲政治の形成と展開
自由民権運動
国会開設運動
自由党と立憲改進党
福島事件
秩父事件
明治立憲制
明治一四年の政変
私擬憲法
伊藤博文の憲法調査
宮中改革と宮中勢力
華族制度と貴族院
明治憲法の制定過程
藩閥政治と元老
内閣制度
地方自治制
初期議会
日清戦後の政治
地租増徴と地価修正
立憲政友会
桂園時代
７　資本主義の形成と展開
日本の産業革命
交通網の整備と経済発展
殖産興業
政商と官業払下げ
松方財政
紡績業
製糸業
企業勃興
会社と経営者
日本の工業化と国際経済
日清・日露戦後経営論
近代的労働者の形成
鉱工業の動向
農業・地主制の展開
８　近代国家確立期の対外政策
朝鮮問題と日清戦争
条約改正
対外硬派とその運動
日英同盟
日露戦争と国際政局
日韓併合
朝鮮植民地経営
台湾植民地経営
満蒙植民地経営
９　大正デモクラシー期の内政と外交
大正政変と護憲運動
大正デモクラシー（論）
原敬内閣と政党政治
普通選挙問題
軍縮問題
社会主義と無産政党
部落解放運動と全国水平社
第一次世界大戦と日本
パリ講和会議
ワシントン体制と協調外交
日本人移民問題
国際連盟と日本
１０　帝国主義転化と独占資本主義
日本帝国主義の形成
資本輸出
独占資本主義
重化学工業と技術者
１１　国際的孤立化の時代
昭和期の軍部
幣原外交と田中外交
世界恐慌と高橋財政
満州事変と満州国
政党内閣の終焉
「日本ファシズム」論
ブロック化と国際経済摩擦
二・二六事件
１２　戦争と戦時体制
日中戦争と東亜新秩序
革新官僚と経済統制
戦時経済統制
新体制運動
国家総動員体制と国民
三国同盟と南進政策
太平洋戦争開戦経緯
大東亜共栄圏
戦争と植民地
日本降伏の経緯
原爆投下問題
１３　近代日本の文化と社会
新聞史
映画・放送史
関東大震災
教育史
伝染病と医療
絵画と写真
都市問題と社会政策
１４　近代日本の思想
明治初期の啓蒙思想
福沢諭吉
平民主義と国粋主義
天皇機関説と美濃部達吉
国家主義革新思想と北一輝
１５　占領と戦後復興
占領政策とＧＨＱ
戦後改革
日本国憲法
東京裁判
農地改革と農村
米ソ対立と「逆コース」
朝鮮戦争と対日講和
一九五五年体制
サンフランシスコ講和条約
日本株式会社
日本型経営
高度成長
機関一覧、執筆者一覧あり