東レ７０年史　〔本編〕

発刊にあたって（会長・前田勝之助）
発刊のことば（社長・平井克彦）
序章　レーヨン工業の発展と東洋レーヨンの創立（～１９２６年）
レーヨン工業の黎明
ヨーロッパ・レーヨン工業の発展
日本におけるレーヨン工業の生成
三井物産とレーヨン工業計画の推移
三井物産によるレーヨン糸販売
会社設立計画の具体化
工場立地の決定と設立準備
会社設立と滋賀工場の建設・操業
会社設立，用地買収と従業員
工場建設と諸困難
トップの一新と操業開始
第１章　創業時代の経営（１９２６～３７年）
レーヨン工業の興隆と東洋レーヨンの積極経営
昭和・戦前期のレーヨン工業
東洋レーヨンのトップと経営理念・経営方針
株式公募・増資と経営の自主化
工場の拡張と技術の改善・革新
東洋レーヨン方式の生産技術の確立
新工場（第２・第３）の建設と製品の開発
製品の販売と輸出・内需の拡大
製品の発売と三井物産
輸出市場の急拡大
国内市場の拡大と営業活動
労務，教育訓練，組織・人事および業績
労働，労務および教育訓練
組織・人事および業績
第２章　戦時統制下のレーヨン事業（１９３７～４５年）
戦時統制とレーヨン工業
戦時統制経済の開始
統制経済の強化と軍需転換
戦時下の経営者と経営方針
レーヨンの生産技術の発展と原料自給
レーヨン糸の軍需向け製品開発とレーヨンステープル事業の拡大
染色加工部門の充実
原料の自給体制の強化
製品販売の変貌
統制初期の販売活動
太平洋戦争下の販売活動
ナイロンの研究と工業化への準備
ナイロンの溶融紡糸に成功
ナイロン工業生産への準備
企業整備と軍需生産
企業整備と工場の集約化
太平洋戦争下の軍需生産
戦時下の労働および労務管理
資金調達と業績の推移
第３章　ナイロン事業の興隆（１９４５～５５年）
レーヨン工業の復興とナイロン
戦後改革と化繊産業
戦後経済の復興
合成繊維育成とナイロン
戦後改革と東洋レーヨン
レーヨンの生産再開と販売の自立化
レーヨン糸設備の復元と拡大
レーヨンステープル設備の復元と拡大
原料・燃料の供給体制の整備
高次加工技術の進展
販売活動の開始と市場開拓
ナイロンの生産開始と新市場開拓
ナイロンの自社開発
ナイロンの技術提携
新工場建設と飛躍
高次加工体制の模索と整備
ナイロンの新市場開拓
戦後復興期の転換事業
研究開発
技術開発組織の改編
ナイロンの研究開発
レーヨンの研究開発
生産管理と労務管理
生産管理体制の整備
労務管理の変化
戦後改革と労働組合の結成
業績と資金調達
第４章　総合合成繊維メーカーとしての成長（１９５５～６５年）
高度成長と合成繊維の躍進
日本経済の高度成長
合成繊維の急成長と新規参入
経営戦略の展開と組織
ナイロン事業の発展
相次ぐ設備増設と新工場の建設
衣料・産業用途の拡大と輸出
原料対策とＰＮＣ法の開発・工業化
ポリエステル事業の開始と急成長
ＩＣＩ社からの技術導入
三島工場の建設と相次ぐ増設
衣料用途中心の市場拡大
合成繊維マーケティングの展開
新規繊維事業への進出とレーヨン糸事業の収束
アクリル繊維事業への進出
ポリプロピレン繊維・ポリウレタン繊維事業への進出
レーヨン糸事業の収束とレーヨンステープル事業の縮小
紡織加工部門の再編成
プラスチックの企業化
プラスチック工業の発展と東レ
ナイロン樹脂事業の発展
ポリエステルフィルムの企業化
新規樹脂・フィルムの企業化
化学工業進出の試み
研究開発体制の整備
人事・労務管理施策の整備
従業員の増加と近代的人事・労務管理施策の形成
教育訓練制度の整備
業績と財務
業績の推移
１９６４年度の金融危機
第５章　合成繊維産業の成熟とプラスチック事業の展開（１９６５～７３年）
合成繊維産業の成熟と経営戦略の新展開
第２次高度成長とその終焉
高成長から成熟に向かう合成繊維産業
経営戦略―多角化・垂直統合・国際化
経営管理の近代化
三大合成繊維事業の確立と原料遡及
合成繊維の伸びをリードした“テトロン”事業
輸出，産業用途の伸びに支えられたナイロン事業
“トレロン”日産１００トン体制の確立
レーヨン事業の収束
原料総合自給体制の確立
合成繊維販売体制の再編成
系列の再編成とコンバーター待望論
販売戦略の展開
東レ・テキスタイルの設立
海外投資の本格化
高機能性指向のプラスチック事業
プラスチック事業戦略
フィルム事業の躍進
樹脂事業の拡大
新規事業化計画の試み
研究開発体制の整備と新事業の推進
研究開発体制の整備
新事業の推進
労務施策の新展開
減量経営下の労務管理
新時代の雇用施策
労働時間の短縮と福利厚生施策の充実
業績と財務
業績の推移
財務の推移
第６章　構造不況下の合成繊維事業と多角化戦略（１９７３～８５年）
石油危機と高度成長の終焉
経営環境の激変
経営組織の再編成
事業構造の改革
経営資源配分の変化
合成繊維事業の構造改善
体質改善対策の推進
生産体制の整備と近代化
販売・高次加工体制の再編
海外事業の展開
プラスチック事業の展開
プラスチック事業の基本戦略
フィルム事業の拡大
樹脂の製品系列の拡大と市場開発
電子材料分野への進出
原燃料政策の転換とケミカル事業の成長
省エネルギー政策の展開
合成繊維原料政策の転換
ケミカル事業の本格的展開
研究開発活動と新事業展開
研究開発体制の再編成
炭素繊維事業の成長
新事業部門の展開
医薬品事業への進出
協調的労使関係の維持
構造不況への対応
高齢化問題への対応
統一労働協約の締結
財務と業績
事業展開と資金調達
業績の推移
第７章　経営革新の時代（１９８５～９６年）
意識改革と経営革新
経営環境の変化と合繊産業の構造変化
意識改革と経営革新
経営管理システムの改革
組織の改革
新しい企業文化の形成と新「経営理念」
繊維事業の競争力構築
生き残りをかけた体質強化
積極的な事業拡大
新しい時代への対応
プラスチック事業・ケミカル事業の拡大
フィルム事業の拡大
樹脂事業の拡大
ケミカル事業の新展開
戦略事業の積極展開と新規事業の育成
事業ドメインの再編成
複合材料事業の展開
医薬・医療事業分野の展開
電子情報機材事業の拡大
新規事業の展開
グローバル戦略の展開
海外繊維事業の基盤強化
プラスチック事業におけるグローバリゼーション
複合材料事業におけるグローバリゼーション
グローバリゼーションからグローバルオペレーションへ
連邦経営の推進
事業拡大へ向けての連邦経営
連邦経営諸システムの構築
生産体質の革新
生産体制の徹底的強化
安全・防災・環境の最優先
生産要素技術の深化と品質至上主義
コスト競争力の強化
研究・技術開発体制の革新
技術センターの設立と開発体制の強化
新事業開発部門での新規事業開発の推進
研究本部の発足
人事勤労施策の再構築
企業体質の強化と勤労施策
能力・業績中心の人事制度
労働環境の整備と充実
労使関係の安定
財務と業績
資金調達と設備投資
業績
索引、主要参考文献あり