炎とともに

第１部　日本鉄鋼業の発展と当社の系譜
当社の基盤
近代製鉄業の成立
わが国近代製鉄業の曙光
発祥の地釜石
自営八幡製鉄所の発足
製鉄所設置とその背景
工業の発展と鉄鋼需要の増大
民間製鉄業の勃興
日鉄合同の意義
製鉄合同の背景
日鉄の設立
日鉄の拡充・発展
戦後の鉄鋼業と日鉄の解体
戦後のわが国鉄鋼業
賠償問題の推移
日鉄の解体
わが国鉄鋼業の発展と八幡・富士の役割
高度経済成長と鉄鋼需要の増大
重化学工業化の進展
鉄鋼業界の積極的対応
両社の果たした役割
業界発展への努力
合併機運の熟成
第２部　新日鉄の誕生－八幡製鉄・富士製鉄合併の経緯－
合併意思の表明
合併構想の公表
公表の発端
合併構想の醸成
合併準備の開始とその後の経過
合併趣旨と世論の動向
合併趣意書
合併広報文書の配布
世論の動向
公取委審査への対応
事前審査
事務局調査の開始
委員会審査
事前審査結果の内示
内示に対する両社の対応
正式審査
合併届け出による審査の開始
公聴会の開催
正式審査の進捗
合併否認勧告と緊急停止命令申立
合併否認勧告への両社の対応
審判の開始から同意審決まで
審判の開始
審判の経過と対応策の補強
審査最終段階における公取委の動向
同意審決の申出
同意審決成る－合併実現
新日鉄の発足に向けて
審決事項の実施
修正合併契約書の承認
対応策の実施状況
合併審理を振り返って
第３部　新日鉄１０年の歩み
口絵－たゆみない発展の姿
新日鉄の発足と体制の整備
新時代の担い手の誕生
宿願の合併なる
新しい体制への準備と移行
急変した経営環境
揺れ動いた内外経済
激動下の鉄鋼業
第１次石油危機の勃発
社内体制の整備と経済環境急変への対応
社内一体化への努力
制度・システムの統一
社内体制の充実
最初の不況克服
経営環境の変化に対応して
低成長経済への移行と鉄鋼業
深刻な不況と経済環境の変化
鉄鋼需要の低迷と業界の対応
経営環境の変化と当社の対応
不況への対応
質的充実の推進
強靭な企業体質への脱皮
安定成長への移行と国内需要の回復
自律回復経済への復帰
鉄鋼内需の回復
量の経営から質の経営へ
企業体質の抜本的改善へ
体質改善の推進
量から質の経営へ
８０年代を迎えて
国際化時代に対処して
国際化の進展
先進工業国としての地位向上と当社の国際化
ＩＩＳＩにおける国際活動の展開
国際化の進展と当社の対応
海外管理部の発足
海外広報活動の推進と情報収集体制の整備
国際感覚の涵養
困難さを加えた鉄鋼貿易問題
鉄鋼貿易摩擦の激化
当社の役割と努力
当社１０年の活動
設備の合理化と設備技術の充実
生産設備構造の変遷
生産整備の拡充と合理化
設備管理，整備技術の充実
設備エンジニアリング体制の充実
生産活動における合理化努力
製鉄所間の技術交流と合理化努力
各部門努力の歩み
技術研究開発体制の強化
研究開発本部の発足
研究開発の運営と管理
研究開発の成果
充実をみた鋼管部門
鋼管部門の拡充
体質強化の推進
新シームレス鋼管製造設備の設置
スラグ資源化の推進
スラグ資源の活用
当社発足と埋立ポケット問題の発生
低成長時代への移行とスラグ恒久対策の必要性
資源化推進の具体的展開
業界の努力
スラグ事業開発部への改組
省エネルギーの積極的推進
エネルギー対策の新展開
省エネルギーの積極的推進
石油危機と原料需給事情の変化
石油危機に伴う原料価格騰貴
鉄鋼原料手当と当社の立場
公害対策から環境創造へ
環境問題をめぐる諸情勢の変化
環境対策の進展とその成果
関連企業の再編強化
当社１０年の関連事業施策
安定成長に適応するための関連業界再編への協力
グループの総合力発揮を目指して
開発事業の企画推進
開発企画本部の発足と推進体制の整備
事業開発の具体的展開
エンジニアリング事業の進展
合併時におけるエンジニアリング事業の位置付けと事業運営
主要事業分野の事業展開
事業規模の拡大と組織体制の整備
〔役員〕
〔資料編〕
定款
資本金
役員在任期間
社員在籍人員
組織（部相当以上の組織）
売上高
製鉄所別鉄鋼生産高
財務諸表
主要財務比率
稼働設備能力
図表目次・年表有り