炎とともに

〔総合史〕
第１章　八幡製鉄の発足と経営基盤の近代化
八幡製鉄の発足と直面した課題
民間会社としての発足
直面した課題
日本経済の自立化と経営基盤の近代化
日本経済自立化と鉄鋼業
経営基盤の近代化
原料資源開発
導入技術を中心とした技術革新
先進鉄鋼技術との接触
製銑・鉄鋼技術の向上
圧延技術の向上
八幡製鉄所の近代化と光製鉄所の建設
第１次設備合理化
八幡製鉄所の近代化
光製鉄所の建設
経営基盤の確立
第２章量産時代の幕開けと国際水準への飛躍
日本経済拡大と量産時代の幕開け
日本経済拡大策と鉄鋼設備拡充時代の始まり
海の築く製鉄所
量産型設備合理化の企業経営への影響
八幡製鉄所自給自足体制からの脱皮
業界協調体制の整備
鉄屑カルテル
公開販売制度の発足と変遷
戸畑銑鋼一貫製鉄所の建設
第２次設備合理化
戸畑の建設
名古屋工場の発足
国際的視野に立った研究体制の確立
技術革新の時代を迎えて
東京研究所の発足
八幡研究所の拡充
良好な労使関係の樹立
労使関係の基盤
近代的労務管理方式の導入
団交中心の労使交渉の定着
良好な労使関係がもたらしたもの
新人事制度の確立と労働時間の短縮
総合力における国際水準への飛躍
鉄鋼価格の国際水準到達
市民生活を豊かにする鉄づくり
消費地立地の展開と世界市場への進出
激動時代の超克
経済高度成長政策の進展と鉄鋼業の役割
１，０００万トン体制の計画
鉄鋼激動時代の到来
激動時代に対応した経営基盤の拡充
エンジニアリング事業の発足
海外技術協力事業の発展
工作事業の基盤確立
堺製鉄所の建設
土地造成と大形工場建設
銑鋼一貫体制の確立
不況に強い製鉄所
新しい市場の追求
国内販売体制の整備
市場に立脚した新製品開発
輸出の拡大
鉄鉱石安定供給源の確保
豪州鉱石の開発
鉱石専用船の増船と大型化
操業技術の飛躍的向上
製銑技術
製鋼技術
圧延技術
技術革新に対応する教育体制
社内教育体制の整備
鉄鋼短期大学開設
近代的管理方式の定着と発展
品質管理の導入と発展
ＩＥ，ＯＲの導入と発展
自主管理活動の導入と発展
業務機械化と情報システムの発展
鉄鋼業の大型化，国際化と安定成長への模索
日本経済繁栄の長期化と鉄鋼業の大型化，国際化
４０年不況と業界協調体制の齟齬
長期好況と鉄鋼業の大型化，国際化
１億トン時代に対応して
君津製鉄所の建設
冷延工場の建設
第１期拡充計画の開始
５００万トン体制の完成
八幡製鉄所マスタープランの策定
鋼管部門の強化
日本特殊鋼管の操業と日鉄との提携
本格的鋼管メーカーへの成長
鋼管事業飛躍の基礎づくり
鉄構事業の拡大
鉄構事業の発端と事業体制の整備
建築部門における事業推進
土木部門における事業推進
環境対策の推進
公害規制の動き
八幡製鉄所における環境対策
新製鉄所における環境対策
新時代への体制づくり
鉄鋼業の大型化，国際化の波及
国際協調の進展
２０年の軌跡の上に立って
〔部門史〕
第１編　設備部門
第１次設備合理化
概要
第４製鋼工場再開
戸畑ストリップ工場増強
光線材工場新設
厚板工場新設
第２次設備合理化
概要
第２次設備合理化計画の特色
第２次設備合理化の主要設備計画
戸畑銑鋼一貫体制の確立
八幡地区の増強
鋼製鉄所の設備増強
第３次設備合理化
概要
八幡製鉄所－八幡地区
八幡製鉄所－戸畑地区
光製鉄所
堺製鉄所の建設
君津進出
君津の建設と八幡の若返り
概要
八幡製鉄所－八幡地区
八幡製鉄所－戸畑地区
君津製鉄所
合理化を支えた設備技術
製銑設備技術
製鋼設備技術
圧延設備技術
オートメーション技術
エネルギー設備技術
水処理技術
港湾設備技術
製鉄設備土建技術
第２編　生産・技術部門
生産・技術部門の動向
製銑
原料炭処理工程の変遷
コンビナートの形成
コークス炉の大型化
原料処理
高炉の変遷とコークス比
高炉技術の進歩
製鋼
平炉操業技術の発展
転炉操業技術の発展
特殊鋼・高級鋼製造技術の開発
連続鋳造の導入
圧延
分塊
大型形鋼
中小形・線材
厚板
熱延
鋼管
冷延
表面処理
珪素鋼
ステンレス鋼
化成
工場の沿革
主要設備と技術の推移
エネルギー
概要
燃料
電力
酸素発生設備
高炉送風設備
水道設備
エネルギーセンター
品質管理，ＩＥ，自主管理活動
品質管理
ＩＥ
自主管理活動
第３編　技術開発・研究部門
技術開発・研究体制の動向
概要
八幡研究所
東京研究所
光・堺・君津の研究組織
本社組織の変遷
製銑技術の開発・研究
石炭・コークス
原料処理
高炉
製鋼技術の開発・研究
転炉製鋼
造塊
連続鋳造
特殊精錬
圧延技術の開発・研究
分塊
条鋼
厚板
ストリップ
表面処理
新製品の開発と利用技術の研究
高張力鋼
珪素鋼板
ステンレス鋼
溶接
分析技術の開発と化成研究
第４編　原燃料部門
鉄鉱石
輸入鉄鉱石の確保
量的確保とコスト切下げ
大型供給ソースの登場
長期安定供給ソースの確立
国内鉄鉱石類
石灰石
燃料
石炭
コークス
重油
鉄屑
復興増産と鉄屑確保
カルテルの結成と米国屑の買付け
大型高炉と鉄屑
合金鉄
フェロアロイ工業の発展
八幡系協力３社の誕生
フェロアロイ業界の体制整備
日本重化学鉱業の新クロム工場建設
原料輸送
一般船による輸送
鉱石専用船の実用化
鉱石専用船の大型化と石炭専用船
輸送合理化の徹底
資源調査
資源調査室の設置
鉄鉱石
石炭
副原料
第５編　販売部門
販売の基本理念
リーダーの責務
生産調整の意義
価格面以外の競争
統制から自由経済へ
販売の骨格の形成
特需と初期の輸出
販売基盤の確立
高度成長への対応と促進
需要伸長と拡販
オーダ・エントリ・システムと輸送合理化
市場部の創設と解体
創設とその意義
解体とその遺産
輸出の飛躍
飛躍の条件
米国輸入規制への対応
市況安定対策
公販制発足まで
公販制の変遷
粗鋼生産調整
市況対策とシェア後退
座談会－当社の販売２０年を振り返る
第６編　情報システム部門
情報システム部門の動向（ＰＣＳによる事務機械化の推進
事務合理化の気運とＰＣＳの導入
事務機械化初期の構想
生産事務機械化の推進
戸畑製鉄所の発足と新管理方式
コンピュータ導入と利用の模索
ＰＣＳの限界とコンピュータの導入
計画業務機械化の推進
八幡製鉄所の新管理体制
光・堺両製鉄所におけるＰＣＳ
全社的なコンピュータ利用の展開
八幡製鉄所におけるコンピュータ利用
光・堺両製鉄所におけるコンピュータの利用
工作本部，東京製造所におけるコンピュータの利用
コンピュータによる一貫生産管理
生産のオンラインシステム成立の背景
ＡＯＬシステムの開発と定着
ＡＯＬシステムの拡充
八幡・光・堺各製鉄所のオンライン化
複数製鉄所への対応
全社システム調整機能の強化
オーダ・エントリ・システムの開発
経営計画業務等への対応
技術分野におけるコンピュータ利用
新日鉄発足の準備作業
第７編　経理・資金部門
社業発展に伴う経理状況
利益および財務構造の推移
原価計算，原価管理，利益管理制度の変遷
財務体制の確立から資金調達
政府資金活用から自己調達金融へ
経済自立計画と資金調達
所得倍増計画と資金調達
大規模設備投資と資金調達
第８編　人事・労働部門
経営権の復権と労使関係秩序の基盤づくり
緊急人員整理
労働協約の成立とその後の変遷
労働運動の変遷
労働組合組織の変遷
労働運動の指導理念
労使対立の足どり
労働組合運動民主化の歩み
従業員管理制度の変遷
職分制度の導入
ラインスタッフシステムと作業長制度
職務給制度の導入
新人事制度と職能給制度の実施
業績手当から能率給へ
現業員の社員化
労務管理体制の変遷
労務管理機構の変遷
親和会，自主管理活動
給与，賞与，退職手当等の変遷
給与改訂と給与体系の近代化
賞与の変遷
退職手当制度
要員対策の変遷
戦後復興期における大量充足
採用停止措置から採用再開まで
戸畑製造所の発足と技術改新への対応
大増員計画と本格的要員合理化
要員問題についての労組の対応
良好な労使関係の所産と新たな展開
新鋭製鉄所の建設とその要員充足
４組３交代制による労働時間短縮
労働運動の新しい広がり
安全衛生
安全と健康確保の先駆的役割
各製鉄所における特徴
福利厚生
住宅
病院・診療所
文化・体育
生活施設
健康保険組合
八幡共済組合
第９編能力開発部門
従業員教育の特色
新しい教育の萌芽
技術革新に対応する教育の展開
ラインスタッフシステム，作業長制度の採用
八幡製鉄所における教育
八幡以外の各箇所における教育
教育の定着と評価
八幡製鉄所
八幡以外の各箇所
第１０編　エンジニアリング事業部門
海外技術協力事業
ミナスジェライス製鉄所の建設
マラヤヤハタ製鉄の建設
東南アジア各国への技術協力
先進国への技術協力
鉄構海洋事業
建設用鋼材の市場開発
利用技術開発の進展
建材開発事業への展開
各分野の推移
建築事業
建築事業発展の経緯
技術開発の商品開発
営業と工事
工作事業
八幡製鉄所近代化に果たした役割
鉄鋼プラント事業部門としての自立体制
発展する事業活動
営業，設計，製造各部門の強化
第１１編　関連事業部門
関連事業グループ形成，発展の足どり
関連事業の概観
草創期（昭和２５年４月～３０年３月）
関連会社グループ形成の魁（昭和３０年４月～３５年３月）
関連会社グループの発展・多角化（昭和３５年４月～４０年３月）
君津製鉄所関連会社育成と製品加工事業の強化（昭和４０年４月～４５年３月）
鉄鋼関連事業の変遷
普通鋼分野
特殊鋼分野
〔役員〕
〔資料編〕
定款
資本金
役員在任期間
社員在籍期間
組織（部相当以上の組織）
売上高
製鉄所別鉄鋼生産高
財務諸表
主要財務比率
稼働設備能力
図表目次・年表・索引有り