キヤノン史

口絵有
刊行にあたって（賀米竜三郎）
１　キヤノンへの序章昭和８年～２０年８月［１９３３－１９４５］
カンノンとカサバ－キヤノン以前
キヤノンのルーツ
精機光学研究所の設立／内田と御手洗
カンノンの試作と命名
カンノンカメラの結末
日本光学工業（株）の援助とカメラの合作
キヤノンブランドの確立
ハンザキヤノンの発売
精機光学工業（株）の設立と活動
株式会社への発展
設立後の動きと近江屋の支援
新型カメラの発売
社内の状況と社風
レンズの自社生産とレンズ名弥「セレナー」
Ｘ線間接撮影の動向
Ｘ線間接撮影専用のカメラの誕生
御手洗社長就任前後
軍需品の受注と生産
終戦
終戦までの技術活動
２　高級３５ｍｍカメラづくりの本格化と近代化の歩み昭和２０年８月～２９年［１９４５－１９５４］
会社再興
解散から再興へ
カメラづくり再開に賭ける御手洗の決断
Ｊ型（普及型）から生産再開
資金の運用を目的とした２子会社の設立
製品開発相次ぐ
社名変更－近代化への地固め
キヤノンカメラ株式会社に社名を変更
変換レンズに対応する独創の３段変倍一眼式連動距離計ファインダー完成－ＩＩＢ型販売
銀座に本社移転、サービスステーション開設
御手洗社長の初渡米
工業所有権の確保と活発化
１／１０００秒を組み込んだ３型と独創のレール直結式フラッシュ装置を備えた５型を発売
長期５か年保証制度発足
初のスピードライト同調接点を備えた５Ｓｂ型と、名機と謳われた５Ｓｂ改型の発売
不滅の名作セレナ－５０ｍｍＦ１．８レンズ
下丸子に本社工場移転
新鋭工場を求めて
ジャーデン・マセソン社との代理店契約
念願のアメリカ販売網、早くも実現
当社幹部の渡米
御手洗らの欧米視察
生産・経営の近代化に着手
化学部の誕生と役割
独自の社風の形成と諸制度の創設
社風の意味するところと思想
褒奨金制度とその推移
従業員組合の結成と三分説制度
新家族主義を目指して
３　総合カメラメーカーへの展開昭和３０年～３６年［１９５５～１９８１］
戦後１０年後とキヤノン
“戦後”の終わりと大衆社会の幕開け
企画室の誕生
カメラの多角化
高級機の展開
キヤノネットとＥＥ時代の幕開け
８ｍｍシネカメラ分野へ参入
サポート技術の成果
製品多角化へ始動
光機製品の新展開
事務機のルーツ登場
研究開発の広がり
研究開発の体制固め
レンズ設計の進歩とズームレンズの誕生
研究テーマの拡張
量産技術の先がけと品質への着目
高生産性の追求
加工技術の展開
量産化の体制づくりと人材の育成
マーケティングの整備、拡張
販売網の充実を経てマスセールス時代へ
輸出独自路線の構築と活動の本格化
４　事業多角化への展開昭和３７年～４５年［１９６２－１９７０］
第１次長期経営計画に始まる事業多角化
高度成長の進展と大衆消費社会の出現
カメラ分野以外への事業の多角化を決意
キヤノンカメラ（株）からキヤノン（株）に社名を変更
事務機へ参入
世界初のテンキー式卓上電子計算機
キヤノーラ１３０
ＮＰシステムを完成
事務機の生産体制づくり
事務機関連事業の広がり
カメラの技術革新進む
３５ｍｍ一眼レフカメラの進捗
中級機の多角化
隆盛期を迎えた８ｍｍシネカメラ
光機および関連機器の開発
医療機器の展開
放送機器の活躍
半導体機器へ参入
光ファイバーの開発
特殊受注製品
事業多角化に呼応する研究開発
組織・体制づくり
開発テーマの広がり
工場の増設拡大と体質向上への取組み
工場の増設拡大
管理制度の強化
プラスチック化への取組み
製品の多角化と信頼性を支える技術諸活動
品質第一主義の確立
「便利さ」への追求－工業デザイン
多角化に対応する販売態勢と整備
国内販売チャネルの多角化と販売会社の設立
自社海外拠点の設立
物流およびサービスの機能と充実
５　映像情報産業分野への布石昭和４６年～５０年［１９７１－１９７５］
第２次長期経営計画から第３次長期経営計画へ
高度成長から安定成長へ
第３長期経営計画の策定
光機事業部の発足と光機製品の展開
光機事業部の発足
医療機器
放送機器
半導体機器
超音波機器
ザイゴ社の設立と技術
その他の機器
未来指向のカメラを開発
本格的プロカメラ、最高級３５ｍｍ一眼レフカメラ・Ｆ－１システム
高性能ＦＤ交換レンズ群
３５ｍｍ一眼レフカメラ・ＦＴｂとＥＦ
中級機カメラ
事務機事業の展開
電卓市場の競争激化とその影響
ＮＰ（Ｎｅｗ　Ｐｒｏｃｅｓｓ）技術の展開－世界への挑戦
事務機関連事業の拡大
視聴覚補装具事業の開始
コンピューター利用技術の確立
電子化進む
生産技術の質量二極化への対応
サブミクロン技術への挑戦
最高級３５ｍｍ一眼レフカメラ・Ｆ－１と部品精度１桁アップ
複写機鏡面ドラムへの精密加工技術展開
省力合理化構想の確立
研究開発の多様化とレベルアップ
サポート技術の充実
工業デザイン－人間と機械の調和と対話を求めて
拡大する工業所有権活動
品質情報管理の推進
マーケティング体制の推進
キヤノン販売株式会社の設立
主要地域別・国別の新規自主販売拠点の設立
物流、サービス面の拡充
企業体質の改善へ
６　多角化技術の開花と業容の拡大昭和５１年～５６年［１９７６－１９８１］
優良企業構想のスタート
優良企業構想発表
キヤノン式システム検討委員会
売上げ１，０００億円突破
前田社長死去と賀来社長就任
事業部体制本格的スタート
世界の優良企業を目指す
１兆円企業を目標に
積極投資による生産設備の拡大・強化
垂直統合による事業展開と新宿本社
研究開発・生産の効率化活動
独自の開発システム（ＣＤＳ）
生産体質の強化（ＣＰＳ）
品質保証体制の強化
環境条件への適合－工業デザイン
事業の対角化に対応した工業所有権活動
カメラ事業の展開
キヤノン躍進の原動力　ＡＥ－１
デジタル電子一眼レフ・Ａ－１の開発
Ａ－１以後、Ａシリーズの発売
現代のプロ指向、ニューＦ－１システム
ニューＦＤレンズシリーズ
レンズシャッターカメラとＡＦ３５Ｍ
８ｍｍシネカメラとサウンドシリーズの展開
事務機事業の拡大
複写機事業の飛躍
計算機事業から電子事務機事業への展開
システム機器の展開－ＳＢＣ／マイクロ機器
光機事業の展開と新規参入
眼科機器への参入
Ｘ線機器の展開
放送機器
半導体機器
研究の多面的取組み
製品技術研究所への改組
ＡＦシステムの開発
ＴＴＬ－ＡＦシステムの展開
白色干渉膜厚測定機
物理光学素子の応用
表示技術
薄膜サーマルヘッド
薄膜材料への挑戦
４大テーマへの集中
コンポーネントの開発と機能組織化
初期の動向
組織化と諸活動
生産体質の強化
事業体製品別生産体制の構築
新たな関係会社とその技術
設計、生産技術、工場を結集したＡＥ－１
省力合理化構想の本格的展開
マーケティング力の強化充実と国際企業化の実現
実力ある販売会社へ－キヤノン販売（株）
国際企業キヤノン具現化と海外販売体制の強化
サービス支援体制の強化
業容の拡大
７第二の創業へ向けての企業体質強化昭和５７年～６２年［１９８２－１９８７］
第２次優良企業構想の推進
第２次優良企業構想の狙い
技術開発力の強化
海外戦略の強化と経済摩擦への対応
事業部制の充実
全社企業体質の一層の改善と活性化
売上げ５，０００億円企業へ成長、１０期連続の増収増益
創立５０周年、第二の創業へ向けて
御手洗会長死去
カメラ事業の展開
パーソナル化・ソフト化展開の３５ｍｍ一眼レフカメラ、“Ｔシリーズ”
未来指向型カメラ、ＥＯＳの登場
個性化強まるレンズシャッターカメラ群
現代における交換レンズ群
電子映像新事業の展開
電子映像機器分野への参入
電子画像分野への挑戦
映像事務機事業の展開
パーソナル化－ＰＣシリーズの開発
ＮＰカラーからデジタルカラーへ
ＬＢＰからデジタルコピーへ
電子事務機事業の展開
システム事業の展開
事務機から情報通信システムへ
ＳＢＣ事業の展開
映像システム事業の展開
ファクシミリ事業から通信システム事業へ
高度情報社会へ向けて
光機事業の展開
眼科機器の拡大
Ｘ線機器の展開
放送機器
半導体機器
その他の製品
コンポーネント事業の展開
各テーマ領域への拡大と重点化
ＩＣの展開
カメラ用液晶（ＬＣ）の展開
ハイブリッドＩＣの生産とキヤノンコンポーネンツ（株）
インクジェット関係
密着型センサーとＡタスク
大判液晶ディスプレイとＤタスク
視聴覚補装具事業の展開
サポート技術の展開
事業部制に対応した全社統合品質保証・サービス体制
まとめのデザインから環境創造のデザインへ
総合映像情報産業への展開に伴う工業所有権活動
開発設計部門におけるＣＡＤ
従来技術脱却の生産技術の展開
省エネ生産技術の展開
変化に対応できる自動化の実現
サブ・サブミクロン技術への挑戦
内外の環境変化に対応する生産戦略
研究体制の整備と明日へつなぐ技術の構想
研究体制の整備
明日へつなぐ技術の構想
″第二の創業″にキックオフ
資料・年表有