日本無線史　第５巻（第４編）

第四編　国際無線事業史
無線通信以前の国際通信
無線通信と海底線通信
海底線連絡の沿革
世界の海底線網
海底線発達の影響
国際協力による有線連絡の統製
無線通信の誕生
無線通信誕生の国際的影響
マルコニ式無線電信利用の独占
大西洋横断通信の成功
無線通信における国際協力
ベルリン国際無線電信予備会議
協定の適用範囲
相互通信の義務
料金問題
技術問題
遭難通信
協定の適用範囲外の無線局
万国電信条約との関係
調印
ベルリン第一回国際無線電信会議
各国の動向
重要議題
条約の批准
ロンドン第二回国際無線電信会議
会議の開催
重要議題
明治時代の対外通信連絡
大北電信会社線（附釜山線）
日支間海底線及び陸上連絡
大北会社免許状の修正
日本政府の長崎上海線
日露連絡線
日米連絡海底線
第一次世界大戦と無線通信
ワシントン国際電気通信会議予備会議
会議の目的と議題
会議の開催
議事経過の大要とその成果
独逸海底線の処分問題
電気通信会議パリ準備技術委員会
議題
大正時代の対外通信連絡
日支通信
日米通信
日欧通信
その他の通信連絡
日本無線電信株式会社
会社創立前の国際無線通信事情
会社創立前の民営計画
会社法の制定
会社の創立
長波大電力局の建設
短波大電力局の建設（小山送信所）
対外無線電信の整備拡張
会社の資産状態
会社の収支状況
ワシントン第三回国際無線電信会議
予備通信会議後の経過
会議の目的
会議の場所、時期、参加国及び本邦参列委員
会議成果の大要
条約関係事項
業務規則関係事項
万国電信条約と国際無線電信条約との併合問題
万国信号書改訂問題
隠語に関する問題
国際海上人命安全会議
創設
船舶無線施設強制範囲
聴守時間
聴守員
無線施設備付の位置
無線装置の強制周波数
送信機の音調周波数
無線装置の通達距離
自働警急受信機
無線方位測定機の強制
救命艇無線施設の強制
附属設備等
最終議定書と勧告事業
国際航空無線通信会議
航空法規に関する条約
国際航空委員会
航空機上における無線通信機器の使用に関する規則
国際航空無線専門家会議
短波通信の発達と世界通信連絡の飛躍
無線と有線との関係
短波の出現の通信界に及ぼした影響
各国における対外電気通信状況
対欧無線通信
対米洲無線通信
対極東、南洋無線通信
国際無線電気通信技術諮問委員会
ヘーグ第一回ＣＣＩＲ会議
コペンハーゲン第二回ＣＣＩＲ会議
マドリッド第四回国際無線電信会議
会議の開催
重要議題及びその成果
国際信号書特別委員会
国際電話の創始と国際電話株式会社
国際無線電話の登場
国際無線電話計画
国際電話株式会社の設立
建設工事
事業の概要
営業成績
国際電話株式会社と日本無線電信株式会社の合併
国際無線電話連絡
国際無線電話の開設
対極東南洋無線電話通信
対米洲無線電話通信
対欧州無線電話通話
船舶通話
国際電気通信株式会社
対外電気通信機構の強化
日本無線電信株式会社、国際電話株式会社の合併
日本無線電信会社に対する政府交付金の改訂
日本無線電信株式会社の改正
国際電気通信株式会社の成立
無線設備の整備拡張
会社の有線事業
狛江工場
技術研究所
外地及び海外に於ける会社事業
資産及び営業収支状況
国際無線通信諮問委員会
リスボン第三回ＣＣＩＲ会議
ブカレスト第四回ＣＣＩＲ会議
カイロ第五回国際無線通信会議
会議の開催
重要議題の審議経過とその成果
無線通信による対外通信利用制度の変遷と料金政策
対外無線通信の発展と通信料金
対外無線通信における料金の分岐
対外通信の徴収料金
対外通信の経過線路
反復課金事務報の料金免除
無線利用勧奨運動の展開と海外払節約施設
国際無線振興会の活躍
海外信支払金とその増減状況
有無線別利用とその増減状況
金フラン相当額とその変遷状況
無線通信に関する国際協力
平時における無線電信
戦時における無線通信