日本における海底線　第１分冊

第１分冊
発達概要
世界における海底線の発達（その１）
通信と海底線
海底ケーブルの定義と語源
電信の誕生まで
開拓時代の陸上電信線
海底線の発達
海底ケーブル発達年代史
第２分冊
発達概要
世界における海底線の発達（その２）
概論
米国における海底中継方式の発展
英国における海底中継方式の発展
独．仏における海底中継方式の発展
日本における海底中継方式の発展
結言
本邦における海底線の発達
第３分冊
第１章―第４章
明治３年（１８７０）―明治２６年（１８９３）
大北電信会社出現前後における日本周辺の状況
大北電信会社の日本進出
海底線および水底線の本邦における最初の布設と日本人による最初の長距離海底線布設
仮装布設船および外国布設船による海底線布設および修理
条約および法律
逓信省設立
明治２７年（１８９４）―明治３６年（１９０３）
海底線布設船沖縄丸の回顧
横浜貯線池および長崎貯線池
内地―外地間の海底線布設
明治３７年（１９０４）―大正２年（１９１３）
北辺　朝鮮方面海底線布設拡充と仮装布設船の活躍
日本―米国間直通海底線布設
伊豆　小笠原諸島連絡海底線布設
外地等に至る海底線の整備拡充
軍用線の公衆通信への転用と大北電信会社線の買収
海底線布設船小笠原丸建造
長崎鎧装工場新設
長崎―上海間帝国海底線の建設と上海日本電信局の設置
大正３年（１９１４）―大正１２年（１９２３）
外国船の撤収
対外線の拡充
古河電気工業株式会社ＧＰ海底線製造に成功
ゴム海底線の逓信省指定工場
関東大震災と布設船の活躍
最初の国産平等装荷鉛被紙海底線およびＧＰ平等装何海底船の布設
海底線布設船南洋丸建造
第４分冊
第５章―第７章
大正１３年（１９２４）―昭和９年（１９３４）
平等装何海底線布設の最盛期
特殊海底線の布設
株式会社住友電線製造所海底線工場設立しＧＰ海底ケーブル国産化実施
昭和１０年（１９３５）―昭和１５年（１９４０）
世界における最初の無装荷鉛被紙海底ケーブルの完成
作戦に伴う海底船の布設
上海港における沖縄丸被爆事件
海底船布設船東洋丸（沖縄丸の代船）建造
内地―上海―台湾間電話海底ケーブルの計画
大北電信会社の営業権回収
日本海底電線株式会社の設立
国際電気通信株式会社の設立
通信方式および機器の変遷ならびに技術の改善
現波通信の主役だった東京―グアム線
搬送電信電話の実用化
本土―離島間海底電信ケーブル利用の電信電話双信法
長距離海底電信の大都市集中方式
通信方式と機器の変遷
第５分冊
第８章
昭和１６年（１９４１）―昭和２０年（１９４５）
外国および外地海底線通信の停止
戦時危険海域における海底電線布設および修理
戦時防衛上施設せる海底線
戦時体制下における布設船の運営方策
朝鮮海峡第２無装荷鉛被紙海底線増設
昭南海底電線工場
大北電信会社海底線の長崎陸揚権消滅
大平洋戦争における布設船の犠牲
逓信省海底線工事事務所および長崎出張所ならびに香港出張所設置
第６分冊
第９章第１節―第９章第５節第６項
昭和２１年（１９４６）以降
講和条約による我が国対外海底線の帰属
通信院海底線工事事務所尾道出張所設置
機雷原と海底ケーブル工事
海底線布設船千代田丸建造ならびにその他の布設船の増強
戦後の復旧および拡張に伴う海底線作業
第７分冊
第９章第５節第７項―第９章第８節
２省分離に伴う電気通信省の設立および日本電信電話公社ならびに国際電信電話株式会社の創立
国際海底線復活問題
千代田丸事件と朝鮮海峡ケーブルの修理
第８分冊
第９章第９節―第９章第１１節
海底線埋設機と埋設工事
防蝕ケーブル
太平洋横継日本―米国間海底電話ケーブルの建設
第９分冊
第９章第１２節―第１０章
大洋海底電線株式会社と日本大洋海底電線株式会社
備讃海峡同軸海底ケーブル布設
ケーブルシップＫＤＤ丸
海底線殉職者
第１０分冊
余録
船舶
南方方面の工事
北方方面の工事
台湾方面の電信施設
海底線における漁業折衝
その他
年表・一覧表あり