日本郵船株式会社百年史

創業１００周年を迎えて（取締役会長・小野晋）
発刊にあたって（取締役社長・宮岡公夫）
創業前史
明治初年の日本海運と外国海運
三菱会社の発展と外国海運の撤退
三菱会社と共同運輸会社
第１章　日本郵船の誕生
日本郵船の成立
創業
経営課題と経営環境
創業期の組織と財務
組織整備と経営方針
財務体質の改善
航路と船舶・船員
国内航路
近海航路
遠洋航路
船舶
船員
業績
第２章　遠洋への飛躍
日清戦争後の海運
日本海運業の海外進出
海運補助政策の形成と日本郵船
経営方針と財務問題
近藤体制の成立
航路網の拡充方針
財務体質の強化
航路と船舶・船員
欧州航路
ボンベイ航路
米国航路
豪州航路
近海および国内航路
船舶の軍事供用
船員
業績の動向
第３章　日露戦争後の日本郵船
日露戦争後の海運
競争会社の成長
経営方針と経営陣の強化
遠洋航路の拡大と新会社設立
遠洋航路の再開と整備
新航路の開設
日清汽船・朝鮮郵船の設立
船隊の増強と船員対策
大型船隊の増強
船員対策
業績
収益状況
社内資金の充実と株主配当
第４章　第１次世界大戦と日本郵船
第１次世界大戦と海運
大戦期の日本海運
１億円企業への発展と経営陣
戦時・戦後の経営方針と機構改革
航路の新設と整備
遠洋航路の維持・強化
遠洋航路の新設
近海航路の確保と新設
船腹の拡充と船員対策
船舶の新造と購入
船舶の提供
船員対策
業績
収益状況
自己資本の充実と資金運用
株主配当と上位株主
第５章　第１次世界大戦後の日本郵船
不況期の海運
船舶合同論の台頭と日本郵船
日本郵船，東洋汽船の合同問題
大型ディーゼル船の発展と日本船主
新経営陣の成立と経営方針
新経営陣の成立
経営方針の推移
機構改革
航路の新設と整備
サンフランシスコ線，南米西岸線の取得と改善
遠洋航路の整備，新設
近海航路の整備
近海郵船の設立
優秀船の建造と船員対策
優秀船の建造
造船資金の調達
労務対策
業績
収益状況
資金構成，資産構成の変化
株主配当と上位株主
第６章　不況から躍進期へ
日本海運業界の復調と日本郵船
不況からの回復とその要因
日本郵船における客船と貨物船
創業５０周年と日本郵船の地位
航路の充実，拡大と造船計画
新型貨物船の建造と航路の改善
航路の整備拡大
南洋海運会社設立への参加
業績
収益の推移
利益金の処分
経営者陣の交代
その後の経過
第７章　戦時体制下の海運界と日本郵船
海運統制の進展
自主統制から官民統制へ
海運界の新局面―国家管理への移行―
ヨーロッパでの戦乱と遠洋航路の縮小
欧州大戦と遠洋航路
戦乱の直接的な影響
戦時体制下の経営
遠洋航路と近海航路
近海郵船の合併
東亜海運の設立
北米航路の殷盛と休止
海運報国団の結成と社員
太平洋戦争下の業務と商船隊の崩壊
国家管理体制下の運航実務
大戦下での関連業務
組織機構の変遷と業績
日本郵船商船隊の崩壊
第８章　終戦後の企業再建
占領政策と日本海運
占領政策の枠
日本海運の再建
再建期の経営方針
経営方針
企業再建整備
船舶の再建
船腹の推移
新船の建造と用船
航路の復活
営業の推移
外航の再開
国内航路の運営
経営の諸側面
経営組織
財務と業績
労務
第９章　世界の海への復帰
高度成長と経営方針
日本と世界
経営方針
航路の伸長
営業の推移
定期航路
船隊の拡大強化
船腹の推移
貨物船の建造
専用船と油槽船の建造
売買船
経営の諸側面
経営組織
財務と業績
労務
業務の合理化
付帯業務
三菱海運との合併とグループ化
三菱海運との合併
系列会社と専属会社
三菱海運小史
戦前の三菱海運
戦後の三菱海運
第１０章　コンテナ化と経営多角化
経済成長と経営方針
経済成長と海運業
日本郵船の経営方針
定期航路のコンテナ化
コンテナ化の方針
主要航路のコンテナ化
在来定期航路の変化
不定期船部門の充実
部門別の展開
油槽船の拡充
技術革新と合理化
船隊の整備
技術革新と自動化
内航・近海部門の分離
経営の諸側面
組織
財務および業績
労務
付帯事業
第１１章　低成長期の日本郵船―減量経営と体質強化―
石油危機後の経営方針
景気の後退と海運業
日本郵船の経営方針
コンテナ・サービスの展開と定期船
欧州航路
アフリカ航路
東亜，中東方面航路
豪州航路
北米航路
カリブ，中南米航路
不定期船部門の効率化
不定期船部門の動向
油槽船の減量と多様化
省エネルギー対策と運営の効率化
船隊の整備
省エネルギー技術の進歩と効率化
運営の効率化
コンテナ体制の整備と港湾の近代化
経営の諸側面
経営
財務および業績
労務と福利厚生
付帯事業
１００周年記念事業
第１２章　２１世紀へ向けての展開―総合物流業者への脱皮をめざして―
日本郵船の現況・関係会社・年表・索引・参考文献有