日本水路史

巻頭写真

第１編　草創期（明治４年～明治２０年）
序章　明治維新前後の水路事情
徳川時代の測量と図誌
諸外国による測量事情
水路業務の発端
水路部創設と機構の変遷
創業時の機構と施設
水路局時代
海軍水路部時代
初期の水路測量
測量体制の整備
イギリスによる測量
全国海岸測量１２か年計画
観象台業務事情
観象台の完成と整備
観測成果と業務移管
測器の供給と検査
水路図誌調製の初期
開局当初の水路図誌
銅版彫刻と図誌の印刷
水路誌・告示および図誌の供給

第２編　整備拡充期（明治２１年～明治４３年）
制度の確立と業務運営
水路部条例とその後の推移
水路官任用制度と測器科
水路部敷地の変遷
水路測量業務の進展
全国測量実施後期と続１０か年計画
計画改訂に伴う測量
気象調査・編暦業務の再開
図誌調製の拡充と供給
海図調製作業の進展
水路誌類および告示の充実
水路図誌の供給と払下げ

第３編　海外進展期（明治４４年～昭和５年）
水路業務の充実と国際組織参加
大正時代の水路部運営
関東大震災による罹災と復旧
水路測量および編暦業務の確立
地磁気測量の開始
基準経度の確定
沿岸測量の一段落
海洋測量の開始
大震災による相模灘調査
編暦業務の独立
図誌の拡充と調製技術の進展
部版海図の拡張と整備
記載内容改正とメートル法採用
書誌と告示の改正
印刷技術の開花期
図誌供給と払下状況

第４編　戦時対処期（昭和６年～昭和２２年）
飛躍する水路部機構
満州事変以後
５部制による運営強化
終戦処理と運輸省移管
激化する測量・観測業務
海岸測量と海洋測量
その他の測量
海象観測業務の展開
気象観測業務の展開
編暦業務の展開
激増する水路図誌の調製
海図・航空図の刊行
水路書誌と告示事情
海図印刷と供給・払下げ

第５編　海上保安期（昭和２３年～昭和４６年）
機構の改革と整備
海上保安庁創設と水路業務
中央組織と管区制の運営
国際会議と国際協力業務
予算・定員・船艇・施設の推移
教育・広報・式典
水路測量と国土開発
水路測量用機器の導入と開発
港湾・航路および沿岸測量
海洋測量と海底地形
写真測量
地磁気測量
海象観測と国際性
海流観測
潮流観測
潮汐観測
海氷・波浪・放射能調査等
海洋資料センター
編暦業務と近代化
天文諸暦の編集と刊行
電子計算業務
天文・測地観測
重力測定
海図調製の合理化
新しい海図の刊行
海図の編集と図式
製図技術の開発
地名の採用と統一
水路図誌の印刷
水路書誌・通報・供給業務
水路書誌の編集
水路通報
図誌の生産と供給

資料、付録、年表、巻末図